「現在、市場には急激な地殻変動が起きている」。

１３日、大邱(テグ)で幕を上げた「２０１３世界のエネルギー総会」で組織委員長を務めている趙煥益（チョ・ファンイク）韓国電力社長は「シェールガス革命で、エネルギー権力が中東から米国へ急激に移動する可能性が大きい」と診断した。彼は「東アジア諸国のエネルギー消費の拡大によって世界のエネルギー市場の中心もアジアに移ってきている」とし、「１２０カ国余りからおよそ７０００人のエネルギー業界関係者が参加する今回の会議は、急変する未来エネルギーの流れを読む機会になるだろう」と強調した。

趙委員長は今年で２２回を迎えた世界エネルギー総会の開催を成功させるため、年初から尽力した。世界エネルギー総会は３年ごとに全世界のエネルギー分野の関係者が集まって懸案について話し合う「エネルギー五輪」だ。１３日から５日間行われる大邱総会では「明日のエネルギーのための今日の行動」というテーマの下で、化石燃料をはじめ新再生・原子力・シェールガスなど未来のエネルギーについて話し合う。米国経済専門誌フォーチュンが選定した２００大企業のうち４０社のエネルギー企業関係者を含む世界のエネルギー業界の大物が大挙して韓国を訪れる。ロイヤル・ダッチ・シェルのピーター・ヴォーザー会長、エクソンモービルの液化天然ガス（ＬＮＧ）部門のリチャード・ゲラント副会長、国家電網公司の劉振亜会長、ガスプロムのアレクサンドル・メドベージェフ副議長、サウジアラムコのカーリッド・アルファレ会長、アルストムの発電部門のフィリップ・コシェ社長、シーメンスのエネルギー部門のミヒャエル・ズース社長が出席する。


趙委員長は「世界エネルギーの需要は２０５０年までに２倍に増えるが、二酸化炭素排出量は５０％に下げなければならない」とし、「これに加え、まだ電気を使用していない１２億人に対する支援策に至るまで、エネルギー三重苦を解決する方法について話し合うことになるだろう」と述べた。また、シェールガス開発による石油とガス価格の分離、二酸化炭素（ＣＯ２）取引価格の決定のほか、日本の福島原発事故２周年を迎えて取り沙汰されている原子力の安全問題、炭素捕集保存装置の有効性問題、１３億のエネルギー貧困層問題の解決に向けた方策等を議論する予定だ。

アジアでエネルギー総会を開くのは、インド（８３年）と日本（９５年）に続いて３度目だ。趙委員長は「アジア地域の急速な経済成長とエネルギー需要の増加を全世界が注目している証拠」とし、「今後のエネルギー分野の未来方向設定において、韓国がグローバル・リーダーシップを取ることになるだろう」と強調した。

実際に様々な韓国企業が今回の総会に積極的に乗り出した。ＳＫイノベーションは技術展示館でエネルギー製品を披露した。電気車のバッテリー、ナビゲーションのディスプレイ素材に使われる偏光（ＴＡＣ）フィルム、サンルーフに適用される薄膜太陽電池、シートとボンネットの素材として活用されるグリーンポールなどが展示の主人公だ。ＬＧは「スマートエネルギー」をテーマに展示館を開き、高効率の太陽光モジュールとエネルギー貯蔵装置（ＥＳＳ）、ガス及び地熱を活用した冷暖房システム、ビル管理システムなどを紹介した。一方、現代（ヒュンダイ）自動車は儀典やイベント運営用車両を後援した。このイベント期間中、エクウス（Ｅｑｕｕｓ）５０台、ツーソン（Ｔｕｃｓｏｎ）ｉｘ、水素燃料電池車３台、水素燃料電池バス１台など、合計５４台の車両を出席者に提供する。