２００８年９月、リーマンブラザーズ破産の影響で韓国ウォンが急速に値下がりすると、韓国の外貨準備高に対する関心がいつよりも高まった。その頃、韓国の外貨準備高は２５００億ドルほどで、世界６位レベルを維持していた。しかし市場安定措置を施行する過程で、外貨準備高はその年末には２０００億ドル水準に減った。厳しい状況が続き、０９年３月には１ドル＝１５７０ウォンまでウォン安ドル高が進んだ。すると、海外メディアや一部の専門家（投機勢力もあったと推定）は韓国の外貨準備高が２０００億ドルを割れば、韓国経済が危機に直面するという根拠のない意見を提示した。わずか数カ月前までは外貨準備高を過剰に保有しているという批判が多かったが、あっという間に外貨準備高２０００億ドルは「あっても効果がない水準」という評価を受ける状況になったのだ。

適正外貨準備高をめぐる論争はかなり以前からあるが、これといった答えを探すのは容易でない。外債、経常取引規模、証券投資資金、通貨量など複数の変数を組み合わせててそれらしき数字を提示するが、急変する国際金融市場環境では大きな意味がなくなる場合もある。国際通貨基金（ＩＭＦ）が定めた外貨準備高基準値も同じだ。最近苦労したインド（１８０％）、インドネシア（１６５％）のＩＭＦ基準値に対する外貨準備高比率は韓国（１３０％）より高い。

ＩＭＦや一部の専門機関が提示する適正外貨準備高は「一般的」な国を前提としたものだ。韓国のように通貨危機の経験がある国は国際金融市場の波にさらに敏感に反応する。韓国の外国為替・株式分野のインフラは世界最高レベルで、市場も発達しているため、他国の取引を代わりにする場を提供したりもする。これは他国の弱点が韓国に影響を及ぼす恐れがあることを意味する。一例として、世界的に途上国株式投資ブームが起きた数年前、グローバル投資家がインフラが不足した該当国の代わりに韓国市場でファンヘッジ関連投資をし、韓国の外国為替市場の変動性が拡大したりもした。他国の経済危機からの伝染性がそれだけ大きいということだ。このように見ると、現在の外貨準備高水準は果たして十分なのかと疑問を感じる。

【コラム】今は外貨準備高をさに増やす時＝韓国（２）