「景気指標の好調とオリンピック招致」。９日のアジア金融市場の関心は日本と中国に向かった。この日発表された両国の景気指標がともに予想を上回り、株式市場は急騰した。日本は２０２０年オリンピック（五輪）招致という新たな“翼”をつけた。

上昇の勢いは中国が強かった。この日３％以上急騰した中国・上海株式市場は一気に２２００台を回復した。年初に輝いた上海株式市場は春以降、景気指標の鈍化に加え、経済体質の改善を最優先とするリコノミクス（李克強中国首相の経済政策）の影響で、６月２７日には１９５０線に落ちた。しかし最近、景気回復の兆しが表れ、また反騰している。

上海株式市場の値上がりの原動力は中国の輸出実績だった。先月の中国の貿易収支は２８５億２０００万ドルの黒字となり、予想値（２００億ドル）を大きく上回った。輸出が前年同期比７．２％も増えたおかげだ。先月の中国製造業の購買担当者指数（ＰＭＩ）は前月比０．７ポイント高の５１となった。これは２６カ月ぶりの最高水準。


日本も雰囲気が良い。今年７月１８日の日経平均株価１万４８０８円をピークに停滞していたが、またラリーを再開する雰囲気だ。日本株は２．４８％値上がりし、１万４２０５円で取引を終えた。オリンピック特需の期待感も大きかったが、この日発表された４－６月期の成長率も投資心理を刺激した。日本の４－６月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）は前期比０．９％増となった。年間では３．８％増。

新韓金融投資のクァク・ヒョンス研究員は「最近グローバル投資銀行（ＩＢ）が中国の成長率予想値を引き上げるなど、中国はまた成長モメンタムを取り戻し、日本は五輪経済効果が最大１５０兆円まで予想される」とし「しばらくは良い流れが続くとみられるが、米国の量的緩和縮小などの不安要素もあるため、行き過ぎた楽観は禁物」と指摘した。

日本ファンドと中国ファンドの収益率を見ると、年初比では日本が圧倒的に高いが、この１カ月間の収益率は中国が上回る。中国ファンドはファンド別に収益率の格差が大きい。年初から１０％以上の収益を出している中国ファンドもあるが、同じ期間１０％以上の損失を出したファンドもある。

ＪＰモルガン資産運用のキ・ジュンファン専務は「中国は政府の政策の影響を受ける株式が中心に値上がりする特性があるだけに、銘柄の選別が何よりも重要だ」とし「中国ファンドに加入する場合は会社のリサーチ能力が特に重要となる」と強調した。

日本ファンドの場合、中国ファンドに比べて商品別の収益率差は少ない。むしろ収益率より為替ヘッジ有無によって悲喜が分かれるケースが多い。今年に入って日本円は韓国ウォンに対して１０％以上も値下がりし、為替ヘッジをしていない日本ファンドは収益率が大きく落ちた。過去１年間の収益率を見ると、為替ヘッジ付き（５２．３９％）に対し、為替ヘッジなし（２３．３％）の日本ファンドの収益率は半分にすぎなかった。

ゼロインのイ・ウンギョン研究員は「円安を主要動力とするアベノミクスが続いているだけに、為替ヘッジ付きの商品に加入するのが安全だ」と述べた。