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太陽光発電、今年は梅雨と猛暑の二重苦=韓国

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
忠清南道泰安郡防葛里で太陽光発電所を運営するLGソーラーエネルギーはこの夏、梅雨のために苦しんだ。先月19日間も雨が降り、発電量は1100MWhにとどまったのだ。同社のキム・ジョンレ代表は「計画発電量(1.7MWh)に比べ65%にすぎない」とし「08年に稼働を始めて以来最悪の実績」と述べた。LGソーラーは4億ウォン(約3500万円)台の期待収益を梅雨のために失ったのだ。

京畿道驪州郡本斗里にあるKCC太陽光発電所の7月の発電量は7万4966kWh。前年同月に比べ30%近く減った。会社関係者は「今年5、6月は発電量が12万kW以上だったが、7月からは梅雨・猛暑が重なり、期待を下回った」と話した。

太陽光発電実績が大きく揺れている。天気、位置によって悲喜が分かれる。特に今年は実績偏差がさらに広がった。過去最長だった49日間の梅雨は中部地方の太陽光発展会社には“災難”だった。日照量が減り、最大40%も発電量が減少した。業界関係者は「変圧器など装備の故障が頻発し、各社の保守・整備費用も増え、苦労している」と話した。


しかし“乾いた梅雨”となった南部地方の太陽光発電所は内心、喜んでいる。慶尚北道奉化郡などで発電所を稼働中のハルラENCは今年、過去最高の実績を期待している。同社のキム・ボムホン代表は「今年の夏季(6-8月現在)発電量は月平均約13万kWh。過去3年間の平均値11万kWhに比べ20%近く増えた」と説明した。発電設備専門会社KCコトウェルのシン・ソンリョン常務は「今年太陽光企業の悲喜双曲線は大田で分かれる」とし「特に事業初期の企業の場合は打撃が大きい」と診断した。

先月の太陽光発電量は2万6686MWhと、過去3年間の平均より3%以上減った。最近、天気と太陽光事業の相関関係はさらに明確に表れている。中央日報が韓国電力取引所に依頼し、太陽光発電所243カ所(稼働期間3年以上)の過去3年間の実績を分析したところ、天気の変化は太陽光発電量に直撃弾となっている。今年1月の酷寒・大雪当時、太陽光発電量は5%以上減少した。一方、2カ月後には地方の平均気温が例年に比べ0.5-2度上がり、発電量は5%以上増えた。0.5-2度の差で実績が5-6%以上変わるため、天気は太陽光発電量の「リトマス試験紙」といえる。

問題は猛暑だ。太陽光発電企業にとって猛暑は意外にも「悪材料」となる。日射量が増えれば発電量も増えそうだが、発電効率はむしろ落ちる。韓国エネルギー技術研究院のソ・ジョンフン博士は「摂氏25度を基準に温度が1度上がる度に発電効率は0.1-0.3%ほど落ちると分析される」と話した。

最近のように摂氏35度を上回る暑さでは太陽光モジュール温度が70-80度まで上がり、電子の干渉が増え、発電量が減るという説明だ。年中太陽光発電量が最も多い時期は4-5月、最も少ない時期は11-12月だ。電力取引所の関係者は「今月の発電量は前年同月に比べて低い」と述べた。業界は梅雨の後に猛暑という「二重の悪材料」を迎えたのだ。

一方、来年からは新・再生可能エネルギーの普及と政府財政負担の緩和のため、太陽光エネルギー義務供給量が拡大する。産業通商資源部は26日、2014-15年の太陽光義務供給量を300MW追加し、普及目標を1500MWに拡大すると発表した。太陽光エネルギー小規模事業者に対する支援も強化される。産業部は太陽光販売事業者選定依頼量を年間100MW以上から150MW以上に増やし、うち30%分の入札を小規模事業者(100kW未満)に配分することにした。

また、産業部は一般家庭を対象に太陽光設備貸与事業を推進することにした。太陽光発電設備を家庭に貸し、自家用の新・再生設備を拡散させるという趣旨だ。産業部によると、月平均550kWhを使用する家庭が3kW太陽光設備を設置すれば月平均285kWhの電力を生産できる。この場合、月17万ウォンだった電気料金は3万ウォンに減らすことができる。



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