忠清南道泰安郡防葛里で太陽光発電所を運営するＬＧソーラーエネルギーはこの夏、梅雨のために苦しんだ。先月１９日間も雨が降り、発電量は１１００ＭＷｈにとどまったのだ。同社のキム・ジョンレ代表は「計画発電量（１．７ＭＷｈ）に比べ６５％にすぎない」とし「０８年に稼働を始めて以来最悪の実績」と述べた。ＬＧソーラーは４億ウォン（約３５００万円）台の期待収益を梅雨のために失ったのだ。

京畿道驪州郡本斗里にあるＫＣＣ太陽光発電所の７月の発電量は７万４９６６ｋＷｈ。前年同月に比べ３０％近く減った。会社関係者は「今年５、６月は発電量が１２万ｋＷ以上だったが、７月からは梅雨・猛暑が重なり、期待を下回った」と話した。

太陽光発電実績が大きく揺れている。天気、位置によって悲喜が分かれる。特に今年は実績偏差がさらに広がった。過去最長だった４９日間の梅雨は中部地方の太陽光発展会社には“災難”だった。日照量が減り、最大４０％も発電量が減少した。業界関係者は「変圧器など装備の故障が頻発し、各社の保守・整備費用も増え、苦労している」と話した。


しかし“乾いた梅雨”となった南部地方の太陽光発電所は内心、喜んでいる。慶尚北道奉化郡などで発電所を稼働中のハルラＥＮＣは今年、過去最高の実績を期待している。同社のキム・ボムホン代表は「今年の夏季（６－８月現在）発電量は月平均約１３万ｋＷｈ。過去３年間の平均値１１万ｋＷｈに比べ２０％近く増えた」と説明した。発電設備専門会社ＫＣコトウェルのシン・ソンリョン常務は「今年太陽光企業の悲喜双曲線は大田で分かれる」とし「特に事業初期の企業の場合は打撃が大きい」と診断した。

先月の太陽光発電量は２万６６８６ＭＷｈと、過去３年間の平均より３％以上減った。最近、天気と太陽光事業の相関関係はさらに明確に表れている。中央日報が韓国電力取引所に依頼し、太陽光発電所２４３カ所（稼働期間３年以上）の過去３年間の実績を分析したところ、天気の変化は太陽光発電量に直撃弾となっている。今年１月の酷寒・大雪当時、太陽光発電量は５％以上減少した。一方、２カ月後には地方の平均気温が例年に比べ０．５－２度上がり、発電量は５％以上増えた。０．５－２度の差で実績が５－６％以上変わるため、天気は太陽光発電量の「リトマス試験紙」といえる。

問題は猛暑だ。太陽光発電企業にとって猛暑は意外にも「悪材料」となる。日射量が増えれば発電量も増えそうだが、発電効率はむしろ落ちる。韓国エネルギー技術研究院のソ・ジョンフン博士は「摂氏２５度を基準に温度が１度上がる度に発電効率は０．１－０．３％ほど落ちると分析される」と話した。

最近のように摂氏３５度を上回る暑さでは太陽光モジュール温度が７０－８０度まで上がり、電子の干渉が増え、発電量が減るという説明だ。年中太陽光発電量が最も多い時期は４－５月、最も少ない時期は１１－１２月だ。電力取引所の関係者は「今月の発電量は前年同月に比べて低い」と述べた。業界は梅雨の後に猛暑という「二重の悪材料」を迎えたのだ。

一方、来年からは新・再生可能エネルギーの普及と政府財政負担の緩和のため、太陽光エネルギー義務供給量が拡大する。産業通商資源部は２６日、２０１４－１５年の太陽光義務供給量を３００ＭＷ追加し、普及目標を１５００ＭＷに拡大すると発表した。太陽光エネルギー小規模事業者に対する支援も強化される。産業部は太陽光販売事業者選定依頼量を年間１００ＭＷ以上から１５０ＭＷ以上に増やし、うち３０％分の入札を小規模事業者（１００ｋＷ未満）に配分することにした。

また、産業部は一般家庭を対象に太陽光設備貸与事業を推進することにした。太陽光発電設備を家庭に貸し、自家用の新・再生設備を拡散させるという趣旨だ。産業部によると、月平均５５０ｋＷｈを使用する家庭が３ｋＷ太陽光設備を設置すれば月平均２８５ｋＷｈの電力を生産できる。この場合、月１７万ウォンだった電気料金は３万ウォンに減らすことができる。