チョン・グヒョン元サムスン経済研究所所長。
立ち止まっている韓国経済を再び立ち上がらせる対策もやはり韓国人の価値観回復に求める。熱心にやり、もっとしっかりとやる人と企業にさらに多くの補償が戻る成果主義が根幹にならなければならないということだ。そのために「経済は市場に任せ政府介入を最小化すべき」という市場理論の原則を強調する。原則論を再び切り出したのには「政府・政界が追求するいまの経済民主化は政治的な目的のためのもの」という著者の基本前提が敷かれている。今後15年の間に展開される世界情勢と経済環境の変化に対しあるベテラン経済学者が出した予測と対応法を確認することができる。
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