昨年までステルス機能が長所に挙げられるＦ－３５Ａが有力だった。韓国空軍が最新鋭機種を望んだためだ。また、周辺国の牽制ときめ細かい北朝鮮の防空網を突破するためにはステルス機能が優秀なＦ－３５Ａが適合するという評価が多かった。Ｆ－３５Ａの場合、米国政府レベルで開発を主導し、今回の事業でも政府間取り引き（ＦＭＳ）方式で推進してきただけに、韓国政府が米国の「圧力」を拒否できないだろうといううわさまで広がった。一時は最有力機種に選ばれた。昨年の大統領選挙を控え政治論争まで引き起こした。ついに朴槿恵（パク・クネ）候補をはじめと政界から「莫大な費用がかかる事業を政権末期に確定するのは問題だ」と指摘され、昨年１０月に決めようとしていた機種選定が１０カ月以上先送りされた。


この過程で防衛事業庁など政府が公正性と透明性を強調しながら当初機種選定条件に掲げたステルス条件を削除した。ステルスを条件に掲げる場合、Ｆ－３５Ａだけが適合機種に入るため競争入札が難しいという理由からだ。これに企画財政部は当初編成された８兆３０００億ウォンを超過する場合には事業を中断するほかないという姿勢を明らかにした。いくら航空機性能が優秀でも韓国の経済状況から、編成された予算を１ウォンでも超過することはできないという立場だった。