１９７０年代の風景の一つが電柱だ。コールタールがたっぷり塗られた長い落葉松。触れば真っ黒なタールが手につく。それでもかまわず町の子どもは速く登る競争をした。下手をすれば手のひらや太ももに容赦なくとげが刺さる。町内の犬の領域表示が集中するところでもあった。時々、町内の子どもや飲酒者も加わった。夏には強烈な人＋犬の尿のにおいが鼻を刺した。こうした電柱もない田舎の村は８０％ほどだった。

その時代、朴正熙（パク・ジョンヒ）政権の重要事業の一つが農漁村の電化率を高めることだった。電気普及率といえる電化率は都市が１００％である半面、田舎は２０％にとどまった。７０年３月、政府・与党が一致協力して取り組んだ農漁村電化事業は非常に具体的だ。

「第３次５カ年計画が終わる７６年までに農漁村の電化率を５２．４％に高める。このために電柱８万本、電線４２５０トン、変圧器８０００台を８０世帯以上の住民が暮らす農漁村に供給する。人件費を除いて４５９億ウォンかかる。財源は灯油税を２倍に上げて充てる」。


灯油は当時、大衆浴湯や都市民の暖房用として主に使われた。都市でお金を集めて農漁村にばらまいたのだ。当時はまだ、選挙は「与村野都」（与党は田舎、野党は都市で票を得る）という伝説が続いていた。このように見ると、政府与党が農漁村電化事業に熱を上げたのにはすべて理由があった。「電気＝票」の時代だったのだ。

今は忘れられているこうした風景をまた見たのは今年４月、カンボジアのプノンペンでだ。インドシナ半島の火炉プノンペンは選挙の熱気に包まれていた。冷房が切れた事務室である政府関係者が話した。「電気で票を買っているのです」。選挙の時期になれば、外国人所有・入居ビルと一級ホテルの電気を切り、その代わりに庶民に分ける年次行事について話したのだ。その時まで非常に効果があったというのがカンボジア政府の分析だ。

その後３カ月が経過し、選挙が先日終わった。圧勝に自信を見せていたフンセン政権は、蓋を開けてみると深刻な打撃を受けた。野党が５５議席を占め、与党を１３議席差まで追い上げた。世界最貧国の一つのカンボジアでも「電気＝票」となる時代は終わりつつあるということだ。



【中央時評】電気を分け与えて票を得る国＝韓国（２）