月は１９６０～７０年代に米国とソ連（現ロシア）２つの強大国の角逐の場だった。ソ連が１９５９年に無人探査船を月に着陸させると米国は６９年に有人探査船を送り戦況を逆転させた。科学的目的よりも国のプライドをかけた戦いの色彩が濃厚だった。このため冷戦崩壊後は米国の独走が続き月探査の熱気は弱まった。

だが、２０００年代に入り状況が変わった。日本や中国、インドなど新興宇宙大国が相次いで月軌道探査船を打ち上げた。日本の「かぐや」と中国の「嫦娥１号」が２００７年、インドの「チャンドラヤーン１号」が２００８年に打ち上げられた。続けて中国（嫦娥３号）は今年下半期に、インド（チャンドラヤーン２号）は２０１６年に、日本（かぐや２号）は２０１８年に無人月着陸船を送る計画だ。中国と日本は２０２５年以後に有人月探査にも挑戦する。

ロシアも昨年に月探査再開を宣言した。２０１５年と２０１７年に無人着陸船（ルナグローブ１・２号）に続き、２０２０年と２０２１年には月からサンプルを持ち帰る帰還船（ルナグルント１・２号）を送る計画だ。２０３０年には有人探査に出る。


このように月が再び脚光を浴びることになったのは、人工衛星開発など宇宙競争が激しくなり、各国の技術力を競う新たな試験の舞台になったとの解釈が多い。月が「深宇宙」に行く技術を開発するための試験場（テストベッド）役をしているということだ。

未来創造科学部のコ・ソゴン宇宙政策課長は、「中国は１１日に５回目の有人宇宙船『神舟１０号』の打ち上げに成功し国のイメージが大きく上がった。それによる経済的波及効果も大きい。月探査も同じことだ」と話した。コ課長は韓国が月探査日程を５年操り上げようとしていることについて、「各国の探査計画が２０２０年前後に集中している。韓国もいまやらなければ後れを取ることになる」と説明した。

だが、月探査計画に対する反論も少なくない。「独自のロケット開発も終わっていないというのに月探査日程まで操り上げるのは無理」というものだ。宇宙政策専門家の漢陽大学政治外交学科のキム・ギョンミン教授は、「科学技術の進歩のためには月探査のような大きなビジョンが必要だ。だが、まだその必要性に対する国民的共感があまり形成されないでいる。その隙間を狭めるための努力が必要だ」と話している。