日本主要メディアは２８日、前日に行われた韓中首脳会談を大きく取り上げた。ほとんどが韓国と中国の関係が近づくほど日本が孤立するという懸念を表している。

特に共同声明に「最近の歴史などによる問題で域内国家間の対立と不信が深まっている」という内容が含まれた点に注目した。事実上、日本の歴史認識問題を狙った表現ということだ。

朝日新聞は１面で、「安倍政権は政権発足から半年が経つが、韓中両首脳と会談する見通しは依然立っていない」とし「韓日関係を改善し、対中関係で国際世論の理解を得たい日本の戦略に影響が出そうだ」と分析した。


読売新聞も「日本疎外、韓中蜜月」と題し、会談の意味を整理した。朴大統領に対する中国の歓待については「アジアをよりいっそう重視するという米国、米国と新しい大国関係を確立するという中国の両国にとって、韓国の戦略的な価値が高まった」と日本経済新聞が意味づけした。

メディアとは違い、日本政府は慎重な立場を見せた。「新しく就任した韓国大統領が日本より中国を先に訪問した前例はない」という日本国内の不満に対し、岸田文雄外相は「外国の首脳がどこを訪問するかは各国の状況の中で決定されること」とし「私たちが言及できる立場ではない」と述べた。