バーナンキ・ショックが激しい。先週、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のベン・バーナンキ議長が量的緩和の出口戦略を明らかにするとすぐに世界各国の株価が暴落して債権金利は沸き上がった。韓国も国際金融市場の暴風を避けられなかった。バーナンキ発言以降、２日間で外国人はＫＯＳＰＩ株式市場で１兆１７００億ウォン（約９９３億円）分の株式を純売渡して株価は３．４％も下落した。インドネシア（マイナス６．１％）やロシア（マイナス４．９％）、ブラジル（マイナス４．９％）などの株価下落率に比較すれば相対的には衝撃は少ないが、市場の不安感は相変わらずだ。これまで先進国で量的緩和によってあふれた莫大な資金が新興国に集まり、バーナンキの発言を契機に新興国から大挙して抜け出ているためだ。

先週、２日連続で暴落したニューヨーク株式市場が２１日（米国時間）に小幅反騰してバーナンキ・ショックの初期波紋は落ち着く様子を見せたが、国際金融市場の動揺は当分続くだろうとの観測が有力だ。問題は、国際市場が揺れ動くたびに韓国内の金融・外国為替市場にその衝撃がそっくり伝わるということだ。幸い、３２８１億ドルに達する外国為替保有額と１５カ月続いている経常収支の黒字が、海外から押し寄せる外圧に対し防波堤の役割をしっかりと果たしているという点だ。その土台には、まだ韓国経済の基礎体力（ファンダメンタル）がほかの新興国に比べて丈夫だという評価がある。外国人投資家が韓国の株式を大挙処分する渦中で韓国債権の投資は増やしているという事実も希望的だ。長期的に韓国経済の将来を大丈夫だと見ているという傍証であるためだ。

今回のバーナンキ・ショックは、実際これまでの国際金融危機と比較すれば規模と波紋が小さいだけでなく、米国の量的緩和の縮小が米国景気回復の青信号だという点で韓国経済に肯定的な効果を期待することもできる。したがって市場の変動に一喜一憂するよりは、経済の基礎体力を固めることに一層尽力する必要がある。市場の不確実性が晴れたら本物の実力があらわれることになる。万一の危機に備えた準備を徹底的に備えながら、近づくチャンスをつかむ実力を備える時だ。