うなだれていた乙が立ち上がった。ＳＮＳを通じた暴露と世論を通じてだ。物議をかもした企業は社長が出てきて頭を下げた。不公正取引監視・改善など自分たちがするべきことをＳＮＳに渡した国会と政府は、今になって慌て始めた。


強まった乙の声は変化をもたらしている。公正取引委員会は８日、牛乳業界の“押し付け”慣行に対する調査に着手した。ＣＪ大韓通運は宅配車運転手の劣悪な勤務環境などに対する批判がＳＮＳで広まり、一部の運転手が運送拒否に入ると、「年末まで運転手の収益を４０％以上上げる」と宣言した。現代百貨店は１０日から契約書に「甲」と「乙」の代わりに「百貨店」「協力会社」を書くことにした。言葉を変えるだけでなく、協力会社の苦情を聞くプログラムも用意した。国会には下請け法・加盟事業法などの改正案があふれている。