数字０を使った記録は紀元前２世紀バビロニアにさかのぼる。仏教用語の「空」から由来した０は、７世紀になって数字と認められた。「０＋０＝０、０＋ａ＝ａ、０Ｘａ＝０」など、四則演算が可能になったからだ。しかし長い時間が流れても、数字と認められても、０は０にすぎない。０は相変わらず何もないという意味だ。

先月２５日、韓国銀行（韓銀）は今年１－３月期の経済が前期比０．９％成長したと発表した。予想よりはるかによい“サプライズ成長”という分析もあるが、８期連続で「０％台」の低成長だ。人口増加率まで考慮すれば、実質成長率はさらに低くなる。０の意味がそうであるように、韓国経済は何もない「空」ということだ。

今後の経済見通しも明るくない。１９８１－２００２年の世界平均成長率が３．２％とどまる間、韓国は２倍以上の７．９％の成長率を記録した。しかし２００３年以降、韓国経済は世界平均経済成長率に逆転された。この期間の世界平均成長率は３．８％だが、韓国は３．６％にとどまった。最近は１人当たりの国民所得２万ドルの韓国が、国民所得が２倍以上の米国・日本など先進国と似た経済成長率を見せている。成長期の青少年が成人と同じ成長率ということだ。


空っぽの韓国経済に危機感も“０”だ。社会全般に低成長を克服するための努力が不足しているようだ。政界は企業家という理由で処罰を強化し、企業規模が大きいという理由で事業に制限を加える政策を連日出している。与野党が今年上半期までに臨時国会で処理するという３６経済法案のうち、７０％が企業規制関連法案という。一部の勤労者と業界も、競争力の強化や国民経済より、自らの利益ばかり考える姿を見せている。

低成長は結局、庶民を苦しめることになる。消費者が財布を開かなければ、小商工人と中小企業は閉鎖に追い込まれる。グローバルコンサルティング会社のマッキンゼーも、韓国の中産層の半分以上が赤字世帯の「貧困中産層」に転落していると指摘した。９０－９７年の経済成長率が７－８％前後だった高成長期、中産層の比率は約７５％を維持した。しかし通貨危機後３－４％の低成長期に入り、中産層の比率は６０％台に急落した。長期不況が続けば、庶民は絶対的な貧困層に転落するしかない。成長が止まれば、庶民の笑いも消える。



【コラム】低成長不感症の大韓民国（２）