安保危機状況で毒きのこのように広がる怪談が韓国社会を揺さぶっている。安保関連の怪談は過去には声の速度で広がったが、いまはソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）に乗り電波の速度で広がっていく。「北朝鮮発の危機」を利用し、この１カ月にＳＮＳではとんでもない怪談が出回った。

▲３月１１日：「３次大戦が始まった」「北朝鮮が９日午前７時ごろ、３８度線にミサイルを設置した」

▲３月１８日：「朴槿恵（パク・クンヘ）大統領が北朝鮮と戦争を起こそうとしている」


▲３月１９日：「近く戦争が起き韓国全体が焦土化する」

▲４月１０日：「漣川（ヨンチョン）で局地戦勃発、Ｆ－１５Ｋ戦闘機が出撃し現在対峙中」

▲４月１１日：「６時３８分に北朝鮮が爆弾を延坪島（ヨンピョンド）に発射、市民６２人死亡」

一様にまったくでたらめな内容だが、カカオトークのようなＳＮＳに乗って広がった怪談に子どもたちはおびえ、父兄は緊張した。震源地はわからないが、子どものいたずらや関心を引こうとしたものだとして容認できるレベルを超えた。怪談は社会不安を反映する病理現象という。低信頼社会であるほど活発に行われる。そこで今回の怪談の根源を韓国社会全般に対する不信のせいにする意見も出てくるかもしれない。

しかし北朝鮮発の危機が高まる中で無差別にまかれる怪談は深刻な社会問題を引き起こしかねない。１１日の怪談の場合、一種の携帯電話のショートメッセージを利用した新種のハッキング技法「スミッシング」とわかったが、残りは日付だけ変えいつでも危機を増幅させるウイルスに変質する可能性がある。怪談というのは「言葉の爆弾」と同じようなものになる世の中だ。

特に注目されるのはこれらの怪談が北朝鮮と連携されている可能性だ。最近ある脱北者が、対南挑発を主導する偵察総局が韓国国民の個人情報を収集しサイバーオーダーメード型攻撃を加えることができると指摘した。万一韓国の対立助長のために偵察総局がこのような攻撃を加える場合、私たちはどのような対応体制を取るべきか。危機の度に毒きのこのように広がるＳＮＳ怪談をこれ以上放置できなくなった。

個人や政府レベルで賢明な対応策を準備する時になった。まず個人個人の覚醒だ。ＳＮＳ怪談に対し同調するかどうかは普段の考えや指向に左右されるという。ある学者は「他人の考えと行動に依存しようとする傾向」と「同じ考えを持つ人々が疎通すればさらに極端に進む傾向」を怪談の増幅システムだと指摘する。そのような意味でＳＮＳ怪談に簡単に誘惑されそれらを広めるのに同調する行為を自制する必要がある。政府レベルでも故意の怪談流布者を摘発し処罰することを検討するよう望む。言論と表現の自由侵害という反論もあるだろうが、危機状況で安保・公益を優先するのは国家共同体のためにやむを得ない選択だ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第３１８号）