国連は２００９年「もし第３次世界大戦が起きるとすればサイバー戦になるだろう」と警告した。そんな警告が韓半島で現実に起きている。

韓国の放送・金融６社が２９日、同時多発的に悪性コードの攻撃を受けて一時業務システムがまひしたのは北朝鮮によるサイバー挑発だった可能性に重きが置かれている。

ハッキングを通じて一気に国家システムをまひさせることができるサイバー戦は“第５世代戦争”、または“ブラックスワン（Ｂｌａｃｋ Ｓｗａｎ、起きないことの現実化）”と呼ばれる新しい形態の戦争だ。ＩＴ強国である韓国がその新概念戦争の舞台になったわけだ。


放送通信委員会と警察庁・韓国インターネット振興院（ＫＩＳＡ）等で構成された民・官・軍合同対応チームは２１日「農協システムを分析した結果、中国サーバーを通じて悪性コードを侵入させたことが確認された」と明らかにした。北朝鮮のハッカー部隊は普通中国のサーバーを利用している。悪性コードはＰＣ内に潜伏していて、特定時間になるとハードディスクを破壊する“トロイの木馬”形態であった。これによりＫＢＳ（韓国放送公社）・ＭＢＣ（文化放送）・ＹＴＮと新韓銀行・農協・済州（チェジュ）銀行のＰＣとサーバー３万２０００台余りが同時にダウンした。

韓国国内で被害が発生したのと同じ時間に米国のワシントンＤＣに位置する民間団体北朝鮮人権委員会（ＨＲＮＫ）もハッキングにあって出版物や文書などの資料が流出した。青瓦台（チョンワデ、大統領府）の核心関係者は「中国サーバーを経由した点、わが国の基幹施設と米国の北朝鮮人権団体を同時攻撃した点などを見れば、北朝鮮の仕業と思われる」と明らかにした。

今後、国家基幹施設に大規模な第２、３次攻撃が加えられるならば、ハッカー部隊が一つの国を同時多発的にブラックアウト（大停電）、金融取り引きのまひ、大型事故など追い込む映画のようなことが現実になるかも知れないという懸念も出てきている。



国連が警告したサイバー戦争、韓半島で現実に（２）