１９５０年代半ば、中国はソ連の覇権の下で密かに核兵器を開発した。 毛沢東が総力を傾けて原爆実験に成功したのは６４年１０月だ。 北朝鮮も５９年の朝ソ原子力協定締結後、核保有の夢を育んでいった。 それだけに、北朝鮮の核開発の歴史を知らなかったというのは話にならない。 中国には、北核阻止能力がないか、その意志が弱いということだ。 李明博（イ・ミョンバク）政権の安保ブレーンだった金泰孝（キム・テヒョ）元青瓦台対外戦略企画官は「北朝鮮の核開発が本格化したのは８８年ごろ」と話す。 なら、中国の影響力に頼った韓日米の北核対応基調は、足の裏がかゆいのに靴ばかり掻いてきた格好だ。

いくら立派な専門家も誤った判断を下すことはある。 有名学者や官僚・政治家が主張する危機解決法のうち、後に状況が終了すれば、感情に偏った楽観論または根拠のない悲観論ということが明るみに出たりする。 ベトナム戦争の拡大に関わったロバート・マクナマラ国防長官の情報歪曲と誤った判断がよい例だ。 北核事態を見ながら、金大中（キム・デジュン）政権の「太陽（包容）政策」や李明博政権の強硬圧迫策も何かを誤ってこじらせたという思いを禁じえない。 とはいえ、北朝鮮の核に対抗した「核武装論」も鬱憤晴らし用の談論にはなっても、これといった解決法にはなりがたいのが現実だ。

結局、北核問題はめぐりめぐって韓国にのしかかる。 朴槿恵大統領が掲げた「韓半島信頼プロセス」を期待するのはそのためだ。 南北対立が激しくなるほど、対話・交流・協力の次の段階を準備する必要がある。 挑発には強力な報復で対抗するものの、北朝鮮を引き込んでいくビジョンと戦略を準備しなければならない。 北が腕力を振るうからといって、腕力だけで応じれば、南北問題の主導権を北核を活用する他国の手に譲ることになるからだ。 北朝鮮体制と北朝鮮住民を分離し、今はもう少し洗練された対北朝鮮政策に踏み出す時だ。　（中央ＳＵＮＤＡＹ　第３１３号）

【コラム】“ポスト北核”戦略を立てる時（１）