先週、有名なアジア専門家がワシントンポストに東アジア緊張状況についての文を載せた。この新聞の北京特派員出身である筆者は中国と日本間の緊張高揚はすでに最高潮に至っていると主張した。彼は本当に関心を持たなければならない事案は両国が尖閣諸島（中国名、釣魚島）領土紛争のために戦争を行うのかどうかではなく、両者が船舶や航空機・人材を島周辺に配置しながらややもすると衝突事故が起きる可能性があるという点だと指摘した。このような衝突事故が広がった場合には相応な交戦規則も、葛藤緩和案もないということだ。彼は米国が過に去アジアで何回も戦争をしたし、このような歴史が繰り返されてはならないと警告した。

事実、アジア諸国は歴史上互いに戦争を多く行うことはなかった。デビッド・カン南カリフォルニア大学教授の研究によれば１６４８年以後、アジアでは主流国家間の戦争がそれほど多くなかった。その上、ヨーロッパでは宗教を取り囲んだ葛藤がかなりの戦争原因を提供したが、アジアではそのような葛藤がほとんどなかった。

だが、日本と中国間の緊張高揚は憂慮するに値する。まさに先週、東シナ海で中国海軍艦艇が日本駆逐艦を狙って火器管制レーダーを作動した。これは軍人が敵を攻撃するために武器を照準する時という行動なので、極端な挑発行為に該当する。


日本は先週、ワシントンにこのような中国の行動を具体的に説明した。これは疑う余地なく衝突が起きた場合、日本も対応が必要になるということを意味する。２０１２年末、外交専門紙『フォーリンポリシー』インターネット版に寄稿した文で筆者は民族主義の浮上は私たちが長い間見てきたことよりはるかに高い水準の緊張を誘発することだと書いた。

韓国はこのような緊張を緩和する重要な役割を果たすことができる。２つの大国間の緊張を緩和するのは韓国にも全面的に利益だ。韓国は東京が苦痛を受けるのを見ながら満足感を感じることもできるだろうが、日中緊張で得るべきことは何もない。このまま後方に座って緊張が高まるのを眺めるのも無意味だ。

さらに重要なのは韓国は米国のように他の仲裁者ができないことができる。オバマ政府がアジア重視政策を行っているが、ワシントンはアジアで広がるこのような相互破壊的な緊張状況に介入するつもりはない。たとえ米国が緊張を低くしようとするとしても、北京が米国を日本と中国の間で正直な仲裁者役割を果たすものだと思う可能性は希薄だ。米国にとって日本は同盟国で、中国は競争国であるためだ。一方、韓国は正直な仲裁者の役割を確実にすることができる。韓国はこの紛争で地理的に最も近い国でもある。韓国は中国と日本皆と良い関係を結べば利益を見ることができる。 その上、中国と日本どこの誰よりも韓国を相手側の味方だとは見ない。このような両国間の仲裁の役割を確実に果たすことができる国はアジアにはもちろん全世界にも韓国の他にはない。

北京と東京は韓国の新しい指導者をとても尊敬心でみつめている。朴槿恵（パク・クネ）次期大統領は両国とも良く知られた政治家だ。日本の安倍晋三首相は昨年、大統領選挙で朴候補が当選してから初めて特使を送ったアジア指導者だ。中国で朴次期大統領は李明博（イ・ミョンバク）大統領時期に難しかった韓中関係を新たに改善するという象徴として北京に特使を送る細心さを見せた人物だ。簡単に言えば安倍首相と習近平総書記は互いに刺々しい間だが、２人とも韓国の新しい大統領とは良い関係を結びたがる。





【コラム】朴槿恵は日中葛藤を解決できる（２）