「フィリップスが“電子”から“健康”に変化した理由は“生存”ではなく“哲学”のためです」。

金泰永（キム・テヨン）韓国フィリップス電子代表（６１）は１３日、ソウルウェスティン朝鮮ホテルで中央日報のインタビューに応じ、「１２２年の歴史を持つフィリップスは設立当時から『人間の生活の質の向上』を哲学にしてきました」と述べた。電子会社で始まったフィリップスが医療機器・照明事業に主力事業を転換した背景は、こうした哲学に基づくという説明だ。 金代表は「単に生存するための事業より、企業の価値に合う社会的イシューを発掘し、その部分に企業がどう貢献できるかを悩みながら、事業を発展させていかなければなりません」と話した。

最近、韓国フィリップスが取り組んでいるプロジェクトもこうした努力の一環として始まった。 フィリップスのアジア・太平洋地域本部で始まった同プロジェクトは、地域社会の生活の質を高めるためのアイデアを公募し、これを実践するキャンペーン。


金代表は「昨年、児童性的虐待・小児肥満など、子どもと関係がある問題が多いのをみて、フリップスがこの問題にどのような代案を出せるかについて悩んだ末、今回のプロジェクトを準備することになりました」とし「企業が積極的に社会イシューに参加する事例として残るはずです」と語った。

韓国市場の特性について金代表は「消費者は熱情があり、自己主張が強い」と表現した。 製品が良くなければすぐに反応があり、機能や性能に対するフィードバックも速いということだ。 金代表は「トースターにふたを付けることを提案したのも韓国の消費者で、グローバル企業のフィリップスが鍋料理専用調理器を作ることになった理由も韓国市場のため」とし 「今後、世界的な成長市場の発光ダイオード（ＬＥＤ）照明分野も、韓国が重要な市場の一つ」と説明した。

オランダに本社を置くフィリップスは０８年に売上高の４３％を占めた消費者家電部門を半分以上減らし、ヘルスケアとＬＥＤ照明に事業の中心を移した。 先月末にはフィリップスのオーディオ・ビデオ事業本部を日本の船井電機に売却した。 現在はグローバル売上高を基準に４１％が医療機器で、ＬＥＤ照明事業が３５％、消費者家電が２４％を占めている。