最近の北朝鮮の強硬対応を見ると、韓半島の甲乙関係を疑わせる。 李明博（イ・ミョンバク）政権が主張した南北関係正常化は、誤った甲乙関係を正すということだった。 恩恵を与える側が南であるだけに、南北関係では明らかに北が乙ということだった。 したがって堂々と待っていれば、南に依存する北は必ず頭を下げて屈服してくるという計算だった。

北が常に乙だという認識は、経済事情が困窮しているため、外部からの経済的支援を望むという前提からだ。 特に金正恩（キム・ジョンウン）体制は政治的な不安定性を解消するため、外部の経済的支援がよりいっそう必要になるという分析だ。 このため、北朝鮮は南側に手を差し出して金品を要求し、南北対話に積極的に出てくるという見方につながり、政策的な結論は、南側が先に手を差し伸べる必要はないということになった。

しかし果たしてそうだろうか。こうした仮定は、北朝鮮が経済的支援を南だけに依存する場合に可能だ。 南側の代わりが存在すれば、事情は変わる。 李明博政権の対北朝鮮政策が総体的に失敗したのも、甲乙関係を誤って判断したからだ。 甲衣の位置を固守しようという李明博政権に対し、北は遺憾を表さず、むしろその代わりを探して中国に向かった。 北は南に屈服せず、軍事的挑発で応酬した。


さらに最近、北朝鮮は対外戦略の転換を慎重に模索している。 脱冷戦後、北朝鮮の対外戦略は体制・安全保障を米国から受け、経済的な支援と協力は韓国に依存するというものだった。 しかし約２０年間続いたこの路線に最近、変化の兆しが表れている。 選挙によって周期的に政権が交代し、それによって難しい交渉と対立を繰り返さなければならない米国と韓国より、中国に北朝鮮の安保と経済を依存するのが相対的に効率的だという判断が可能になったのだ。 軍事力と経済力で主要２カ国（Ｇ２）に成長した中国も、北朝鮮の安全保障と経済支援をある程度責任を負うことになった。 韓国哨戒艦「天安」爆沈当時、米空母の西海（ソヘ、黄海）進入に中国が強く反対し、北朝鮮の肩を持った事例は、今後、安保を米国でなく中国に依存することも可能という傍証だった。 また、李明博政権が北朝鮮に圧力を加えても、朝中経済協力の拡大で十分に経済難を乗り越えられることが確認された。 南北経協の空席を黄金坪・威化島が埋め、南北貿易の減少ほど朝中貿易が増えた。 米国に泣きつかなくても、韓国に手を差し出さなくても、安保と経済的な必要をそれなりに満たせるという自信が逆説的に北が得た教訓だったといえば、誇張になるだろうか。



【時論】北朝鮮が乙という錯覚（２）