世界の太陽光市場が尋常ではない。ユーロ圏財政危機が深刻化されて太陽光産業の成長を後押しした補助金制度（ＦＩＴ）が揺れている。補助金制度の母国ということができるドイツは昨年４月から太陽光補助金基準価を最大３０％下げた。スペインは今年から新規設備に対する補助金支援を全面中断した。

この結果、太陽光市場の質的向上は遅滞した。 業界が技術革新を通じた単価下落を追求するよりは縮小された補助金市場を掌握しようとする出血競争にぶらさがったせいだ。既存製品を安く作り出す中国企業が世界市場の６０％を占有した中で、高効率太陽電池や薄膜市場成長は遅滞した。

それでも太陽光産業の未来が暗いのではない。 ヨーロッパ太陽光協会（ＥＰＩＡ）は日射量が多いサンベルト（Ｓｕｎ‐ｂｅｌｔ）地域は２０１３年、残りの地域は２０１９年くらいになれば化石燃料と太陽光の生産単価が同じになると予想している。全世界モジュール平均価格が１Ｗ当たり２．３ドル（２００９年）で、０．８９ドル（２０１２年）に下落する傾向に照らしてみればこの時期が予測より早まる可能性も考えられている。新再生エネルギーが補助金なしで成長できる「ビッグバン」が１０年以内に到来するという意味だ。


今は韓国も新再生エネルギー分野のビッグバン以後に備えた戦略を考えなければならない。補助金支援という単純な方式から抜け出して製品革新を触発して単価を下げることができる根本的次元の政府の役割が必要だ。



【コラム】新再生エネルギー「ビックバン」１０年以内に来る（２）