１日午後、蔚山（ウルサン）広域市の現代（ヒョンデ）重工業。９３０万平方メートルの広い工場内の道路の上を、数百トンを超える船舶構造物が大型輸送車に載せられゆっくりと動く。船を作るドックの上では超大型ガントリークレーンが休む暇もなく動いていた。現場は活気に満ちていた。だが、不安と不確実性の影がちらついた。同日午後３時。１０分の休み時間。作業場のあちこちにある喫煙場所に集まった従業員が短い対話を交わす。労組幹部だったある従業員は、「１カ月後に控えた大統領選挙は格別話題にならない。現在進行中の希望退職が最大の話題だ」と話した。

世界トップの造船会社である現代重工業は先月２２日から希望退職の申し込みを受け付けている。９日までだ。対象は５０歳以上、課長級以上の事務・技術職だ。予想規模は２０００人余り。だが、１日現在で５０～６０人しか申請していないという。退職金だけでなく慰労金として１人当たり３億～４億ウォン（基本給の６０カ月分）を追加で支払う条件なのにだ。ある従業員は、「会社を出てもこのような不況ではやることがないためだ」と話した。会社は「人材構造調整ではない」と強調する。課長・部長級がとても多いゆがんだ人材構造を変えようとするものという説明だ。だが、従業員は額面通りには信じていない。

現代重工業の希望退職は創立４０年で初めてだ。定年をこれまでの５８歳から６０歳に延長してから１年も経っていない。しかし造船業況が最悪水準に落ち込み状況はすべて変わった。同社の受注量は１０月末までで年間目標の半分をようやく超えた。受注残高も過去最高を記録した２００８年の３分の１にも満たない。労組関係者は、「口に出さないだけで希望退職がさらに大幅な構造調整につながらないか不安に思う」と話した。市内の食堂の店主は、「現代重工業の会食は月に２～３回あったが、今月に入って急になくなった。希望退職で雰囲気が沈んだためのようだ」と伝えた。

退職金に慰労金でも希望退職者がいない現代重工業（２）