「中国が誇る初の空母は対外誇示用で、中身はない」。ニューヨークタイムズが中国が野心作である初の空母「遼寧」をこう評価した。２５日の「遼寧」就役式には中国の胡錦濤国家主席、温家宝首相ら中国指導部がそろって出席した。米国とともに「Ｇ２（主要２カ国）」に浮上した中国にとって、初の空母就役は意味のある行事だった。中国国防省も「海洋大国として大きな一歩を踏み出した」と自評した。

しかし米国メディアの評価は厳しかった。まず９８年にウクライナから購入した廃艦を再建造したという、中国としては表に出したくない「遼寧」の出生の秘密を取り上げた。そして「側面にある１６という数字は『遼寧』が訓練用にすぎないという意味」と伝えた。中国海軍は海洋巡視艦に４けた、戦闘艦に３けた、訓練艦に２けたの数字を付けている。「中国には空母用航空機を扱う操縦士がまだ足りない」というシンガポール国立大学研究員の指摘も紹介した。海で揺れる船の甲板に航空機を着陸させるのは高度な技術を要するが、中国はまだそのような操縦士を養成できていないということだ。

特に、空母から自由に離着陸できる戦闘機もまだ準備できていないとし、「そのような戦闘機を製造するためには長い過程が必要だ」と伝えた。実際、中国の海軍専門家の李杰氏は「空母が役割を果たすには、艦載機の離着陸はもちろん、母艦編隊の構成と連合作戦能力訓練などを終えなければならないが、艦載機離着陸訓練はいくら科学的な方法を動員しても３年以上かかる」と述べた。


同紙は「今の中国海軍に空母は必要ない」とし「中国と戦争をした隣国のベトナムの場合、ロシア製戦闘機スホイ３０を保有しているが、スホイ３０は空母の天敵」と主張した。また「遼寧」について、「米国に対抗したものなら競争力がなく、隣国を狙ったものなら単なる虚勢にすぎない」という声も伝えた。結論的に、尖閣諸島をめぐる領土紛争に合わせて就役させた「遼寧」は空母としての役割より、周辺国に中国の力を誇示するための用途が大きいと評価した。

しかし中国の説明は違う。中国海軍の尹卓少将は「現在は地上基地で艦載機離着陸訓練が行われている」と主張した。艦載機で折りたたみ式の翼を保有する殲－１５（Ｊ－１５）戦闘機または最先端性能を備えた殲－３１が候補ということだ。乗務員も作戦能力を確保するまで約１０００人に定め、すでに将兵選抜を終えた。乗務員全体の９８％が大卒以上の学歴で女性は５％。初代艦長には駆逐艦や護衛艦などの艦長を務めたチャンジョン海軍大校（大佐と少将の中間階級、４３）が任命された。「遼寧」は特定艦隊に配属される場合、作戦範囲など限界があるだけに、師団級を編成した後、海軍が直接管轄する可能性が提起されている。米国は現在最大規模のニミッツ級９隻を含む空母１７隻を保有している。