「米国のような先進国で働く機会があれば、この地を離れたい」。韓国国内の科学者１０人に７人（７２％）が吐露する心情だ。より良い研究環境と生活を求めているのだ。「故国に帰りたい」。米国に居住する韓国人科学者の６６％が抱いている考えとは逆だ。しかし米国の韓国人科学者は「韓国の科学者に対する低い報酬と劣悪な研究環境が引っかかる」とし、帰国をためらう。

中央日報と韓国科学技術団体総連合、科学・産業専門インターネットニュース大徳（デドク）ネット（www.hellodd.com）が共同で１２日から５日間、在米韓国人科学技術者２２６人と韓国国内の科学者２９３人を対象に実施したアンケート調査の結果で明らかになった国内科学界の現実だ。

韓国政府は昨年から科学ベルト造成事業を本格的に進め、今年５月には基礎科学研究院を発足させた。世界各国から核心研究人材を引き込むための「ブレーンリターン（Ｂｒａｉｎ　Ｒｅｔｕｒｎ）５００」プロジェクトも推進している。


しかし主人公となる国内外の科学人材の反応は冷淡だ。実際、今回の調査で「韓国の科学技術政策についてどう思うか」という質問に対し、「非常によくない」（在米２４％、国内３７％）または「よくない」（在米４３％、国内４２％）という回答が多かった。国内外の科学者の７割以上が韓国科学技術政策を否定的に考えているということだ。

これは、科学界に深々と根を下ろしている不条理ためだと、科学者は指摘する。研究にまい進できない風土、研究費管理に対する非現実的規定と監査、研究意欲を低下させる官僚主義、非正規職研究員の増加、理系離れなどがそれだ。

最近、国内スター科学者３人が相次いで自殺したのも、こうした現実と無関係ではないと、科学界はみている。 チョン・ヒョク韓国生命工学研究院長、ＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）生命科学科のパク・テグァン教授、西江大物理学科のイ・ソンイク教授はそれぞれ状況が異なるが、研究に専念できない環境に置かれ、ストレスに耐えられず自殺したということだ。

韓国科学界の問題は統計にも表れている。 国家科学技術委員会が今年２月に作成した昨年の韓国の科学技術革新能力（ＣＯＳＴＩＩ）総合指数は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）３０カ国のうち１０位。 具体的に研究開発費投資４位、有無線インターネット加入者数１位などだ。 しかし研究実績を表す「研究員１人当たりのＳＣＩ論文数および引用度部門」では、０８年以降４年連続で最下位（３０位）を抜け出せずにいる。 政府の研究費支援・管理体系が十分でなく、投資に対して成果が落ちるという指摘が出ている理由だ。

国家科学技術委員会政策調整専門委員長であるＫＡＩＳＴバイオ脳工学科のイ・グァンヒョン教授は「０８年に１１兆ウォン規模だった研究開発（Ｒ＆Ｄ）資金がその後、毎年１兆ウォンずつ追加されているが、現在のままだと底が抜けた甕に水を注ぐようなものだ」と述べた。

◇ブレーンリターンプロジェクト＝基礎科学振興に向けた政府の海外人材誘致事業。 ２０１７年までに科学ベルトの核心である基礎科学研究院に上位１％の著名・新進科学者など最高レベルの海外人材５００人を誘致する計画。