産経は「２０１１年のスマホの世界シェアはサムスンが１９・１％、アップルが１８・８％と首位争いで拮抗（きっこう）。これに対して、ソニー、シャープといった日本メーカーは合計でも６％弱しかない」と指摘した。それとともに「日本メーカーのシェアが低いのは、ＮＴＴドコモなど通信会社が全量を買い取る『ぬるま湯』に長年浸ってきたからだ。日本市場だけを相手にしていれば、そこそこの収益を上げられたため、海外を積極的に攻める姿勢にも欠けた」と伝えた。さらに「消費者が常に身につけるスマホの優劣は、電機メーカーのブランド価値をも左右する。世界市場で戦うために、スマホのシェア向上は日本メーカーにとって喫緊の課題だ」と分析した。


　読売新聞もやはり「サムスン存在感、日本市場で増す」という記事で同様の観測を出した。同紙は、「サムスンのスマートフォンは、日本市場でもアップルのライバルとしての地位を固めつつあり、シェア（占有率）を伸ばしている。『ギャラクシーＳ３』は７月の携帯電話の販売台数で、アイフォーンを抑えて国内トップに立った」と紹介した。読売は社説でも「急成長するスマートフォンやタブレット型多機能端末の市場で、日本メーカーの存在感は薄い」とし、「時価総額が５０兆円に達したアップル、薄型テレビなどでも世界首位のサムスンとは対照的だ」と指摘した。