それだけに突然というしかない。８月１０日の李明博大統領の独島（ドクト、日本名・竹島）訪問、「日本の国際的な影響力は以前ほどではない」「天皇が韓国を訪問したいなら独立運動をして亡くなった方たちの家族に心から謝罪しなければならない」などの強硬発言を予想した人が果たしていただろうか。今の韓日関係は１９６５年の国交正常化以来、最悪の水準だ。まさに外交戦争が始まった。日本が独島問題を国際司法裁判所に正式に提訴すると通知し、‘報復措置’にまで言及した今、その結果を予想するのは容易でないだろう。

残りは米国か。先日まで李大統領の「韓米同盟優先主義」は揺るぎない絶対的な基調と考えたが、今ではそれさえも疑わしくなり始めた。オバマ政権の「アジア回帰戦略」のためには韓日米軍事協調が必須だが、韓日間の安保協力協定が世論に流されて座礁した今は容易ではないだろう。さらに次世代戦闘機（ＦＸ）事業までが米国の思い通りにならなかったり、平沢（ピョンテク）米軍基地の建設に支障が生じたり、弾道ミサイル射程距離の延長や原子力協定改定問題を青瓦台（チョンワデ、大統領府）が猪突的に押し通そうとすれば、‘失望した’ワシントンの反応が同盟を揺さぶることになる可能性も十分にありそうだ。

変化が激しく予測不可能な外交が緻密な戦略と計算に基づいた会心のものであったなら、筆者はむしろ予測が外れたことを心から喜んだだろう。私の予想が外れることなど大したことではない。外交にも時には強硬な態度が必要で、機敏な行動で国家利益を貫徹する方法もある。


しかし問題はこの一連の事態展開が精巧に設計されたロードマップに基づいて膨らんだ破裂音ではないという点だ。これはただ、気づいてみるとこうなっていたという破局だ。私たちと命運を分ける周辺国すべてと対立する外交、これは正しくない。

大統領選挙までは４カ月も残っていない。誰が勝利しようと、次の大統領が得なければならない教訓ははっきりしている。相手と国民を下手に驚かさない外交、冷徹な思考と分析を通じて後続の結果を考えて取られる行動の重要性だ。そうしてこそ国民が安心し、国家の百年大計が堅固になるからだ。

文正仁（ムン・ジョンイン）延世大教授・政治外交学



【中央時評】李大統領の崩壊した外交（１）