戦後日本の出生率グラフにはおのの跡が鮮明だ。緩やかに下降したグラフに突然くちばし形の陥没が出現する。出生率が急減した１９６６年の跡だ。その年の出生者は約１３６万人。６５年の１８２万人、６７年の１９４万人と比較すると確かに驚くべき減少だ。衝撃が大きかったのか６６年の出生率１．５８人は、それ以下に落ちた１９８９年の「１．５７ショック」が発生するまで日本の人口政策のマジノ線だった。

６６年にどんな曲折でもあったのだろうか。破壊的な地震・津波のような自然災害はなかった。ただし６０年に一度の丙午年だった。その年に生まれた子どもは不幸になるという俗説が伝えられる午年だった。当時日本ではこれを盲信したあげく妊娠を忌避したり堕胎を決めた夫婦が多かったという。

だが、俗説のせいにだけするにはグラフの陥没はとても目立った。そこで出てきたのが「証券不況」の後遺症という経済的解釈だ。好調だった上場企業が６５年に倒産し戦後の経済成長とともに大きく上がっていた株価が急落し、好況を謳歌した証券会社が最大の厳しさを経験したのが証券不況だ。その余波で出産計画をあきらめたり先送りする若い夫婦が増えたという推論はしてみる価値がある。


証券不況直前に日本は東京五輪に備え地下鉄・高速道路・新幹線・港湾などインフラに大々的な投資をした。五輪がカラー画面で衛星中継されるやカラーテレビが飛ぶように売れた。五輪は投資と消費の転換点だった。だが、五輪が終わった後に投資が一段落すると成長率が急落した。６３年に１０．５．％、６４年に１３．１％まで上昇した日本の経済成長率は６５年には５．２％まで落ち込んだ。それまで五輪インフラを作るために負債が増え、急いで財政支出を減らしたのが禍根だった。６６年生まれが懐妊した時期はそれだけ不明瞭で不安だった。

６５年１１月に日本政府が危機対策として実行したのが戦後初の赤字国債発行だ。今日１０００兆円に達する国の借金のバベルの塔の出発点だった。経済運用の悩みの種であるデフレや未来の国民生活の破壊者である財政破綻の開始が五輪だったと話す日本人が少なくない理由だ。少し行き過ぎなようだがあきれる話だけではない。

東京五輪のように高度成長期に開催された８８年のソウル五輪、２００８年の北京五輪は開催国がスポーツ行事を発展の姿を誇示する場であり跳躍の踏み石にしようとしたという点で似ている。

五輪開催国では国内総生産（ＧＤＰ）に占める総固定資本費用（公共投資と民間設備・住宅投資など固定資本投資の合計）の割合が急激に大きくなる。それ自体が成長を刺激する。これらの国には五輪自体がもうひとつの大規模公共投資事業だった。

だが、生産性と経済効率化のための改革に留意しなければ五輪後の深刻な後遺症に苦しめられることになりかねない。２０１６年と２０１８年それぞれ夏と冬に五輪を控えたブラジルと韓国も見直さなければならない教訓だ。歴史がそうであるように失敗は繰り返される。（中央ＳＵＮＤＡＹ　第282号）