親の１カ月の所得が１００万ウォン（約７万円）多ければ、子どものＴＯＥＩＣのスコアも２１点高い、という研究結果が出てきた。 またＴＯＥＩＣのスコアが１００点高い勤労者は、年俸を１７０万ウォンより多く受けていることが調査で分かった。 子どもの英語の成績が親の所得に比例し、英語が子どもの将来の所得に影響を与えているということだ。

韓国開発研究院（ＫＤＩ）は４日、報告書「英語教育投資の公平性と効率性に関する研究」で、このように明らかにした。 「英語格差（Ｅｎｇｌｉｓｈ　ｄｉｖｉｄｅ）」が現実であることを計量分析を通じて立証したのだ。 今回の分析は教育・就業に関する追跡調査が可能な労働パネル統計（２０１０、５０６９世帯）を基盤としている。

報告書によると、国語・英語・数学の成績のうち世帯所得による影響が最も大きい科目が英語だった。 １カ月の所得が１００万ウォン多ければ、大学修学能力試験の英語の点数の百分位は２．９階段上がることが分かった。 同じ条件の場合、国語は２．２階段、数学は１．９階段高まった。


ＴＯＥＩＣのスコアにも所得格差が反映（所得１００万ウォン増で２１点上昇）された。 特に修学能力試験の英語の点数が同じでも、親の所得が１００万ウォン多い場合、子どものＴＯＥＩＣのスコアは１６点高いことが分かった。 英語格差が高校にとどまらず大学まで続くということだ。 キム・ヒサムＫＤＩ研究委員は「英語に対する投資、海外研修などが所得が高いほど多くなるために生じる結果」と説明した。

英語格差は就職の機会や年俸にも比例している。 ＴＯＥＩＣのスコアが高ければ正社員や大企業に入社する可能性が高いと分析された。 語学研修の経験がある人は、入社試験で面接まで進む回数と最終合格の回数が増えることが調査で分かった。 ＴＯＥＩＣのスコアに１００点の差があれば、年俸も１７０万ウォンの差があった。

しかしＫＤＩは「英語がすべて」という認識は錯覚という点を強調した。 高賃金の条件が「英語の点数」と断定するのは難しいということだ。 キム研究委員は「英会話が必要ない職場でも英語のスコアが高い職員の年俸が多かった」とし「業務の専門性など英語以外の特性が高賃金の源泉である可能性が高い」と述べた。

またＫＤＩは英語投資の社会的な効率性は高くないという点も指摘した。 伝統的な文科・理工科区分に基づき、英語の成績を主に文科生の評価尺度として使用するという点が代表的な例だ。 キム研究委員は「経営・事務職種では英語に注ぐ投資に比べて業務への活用度が低く、理工・医学系では従事者の英語能力が足りない」と述べた。 大学で競争的に実施中の「英語講義」については、「無条件に拡大するのではなく、科目の特性によって運営する必要がある」と指摘した。

ＫＤＩが大学３、４年生１５００人を対象に実施した別の調査で、回答者の７４％は「英語の講義では必要な内容を十分に学ぶのが難しい」と答えた。 キム研究委員は「企業が必要とする人材を具体的に提示してこそ、学生と大学が英語ではなく必要な部分に力を注ぐことになるだろう」と述べた。