全く予想していなかったことではない。国内の研究機関もかなり以前から似た予想を出していた。韓国開発研究院は２０３１－２０４０年の潜在成長率を１．９％、租税研究院は５年前に１．５６％と予想した。それでも欧州連合（ＥＵ）よりは高いと予想していたが、ＯＥＣＤの数値はこれよりも深刻なレベルだ。


潜在成長率が低下する理由も似ている。労働と資本投入量の減少、生産性の下落、新しい成長動力の未発掘ためだ。労働の場合、少子高齢化で生産可能人口（１５歳－６４歳）が２０１７年から減少するというのが主な原因だ。このため生産可能人口１００人が扶養すべき人口が２０１０年の３７．３人から２０６０年には１０１人と世界最高になる。一言で世界で最も高齢化した力がない経済に転落するという意味だ。さらに設備投資の不振は慢性的で、未来の産業は依然として見えていない。誰が見ても韓国経済の将来が暗鬱になるしかない状況で、ＯＥＣＤが数値で立証しただけだ。