日本の世界的経営コンサルタント兼経済評論家の大前研一氏（６９）に東京でインタビューをしたことがある。７年前のことだ。２時間ほどストレートな質問をし、大前氏も率直に答えた。それだけに記憶に深く残っている。インタビューが終わって感謝の意を表すと、大前氏は「私も最善を尽くしたが、あなたも最善を尽くしたようだ」と語った。お互い満足できるインタビューではなかったかと思う。

いろいろなことを尋ねたが、今でも忘れられないのがサムスン電子とソニーに関する内容だ。サムスン電子の純益がすでにソニーを上回っていた時だった。それでも韓国経済に対して毒舌を続けるのがやや腹立たしくなり、両社の実績表を突きつけた。

予想通りだった。サムスン電子の成功を認めながらも、「サムスン電子を韓国企業と考えれば誤算」という奇怪な答弁が返ってきた。サムスン電子は外観だけが韓国企業であり、実際には日本企業の強みと長所を徹底的に内化して自分のものにした事実上の日本企業だという論理だった。サムスン電子は日本という母体とへその緒でつながっているという表現まで使った。サムスン電子は韓国で日本製品の最大輸入会社であり、核心部品・装備を日本に依存しているという事実を忘れてはいけないという言葉も述べた。


ソニーが１万人を年内に削減することにしたという。世界のソニー役職員の６％をリストラするということだ。昨年ソニーは５２００億円の赤字を出し、４年連続の赤字となった。グローバル競争で苦戦し、結局、人員を削減するのだ。電気・電子部門で世界最大企業になったサムスン電子は、今年１－３月期だけで５兆８０００億ウォンの営業利益を出したと暫定集計されている。前年同期比９７％増の金額だ。大前氏がどんな反応を見せるかが気になる。今でも「韓国はまだまだ」と毒舌を続けるのだろうか。

日本社会が活力を失ったと言っても、今でも日本は韓国に比べてずっと先を行く先進国だ。政治の支えがないからそうであり、経済大国、文化大国としての底力は相変わらずだ。日本に行って数日間過ごせばすぐに分かる。先日この席で言及したが、日本社会で「下山論」と「成長論」が衝突しているのは、それだけ日本社会が成熟段階に入ったという証拠なのかもしれない。

人間万事塞翁が馬だ。順境だからと喜ぶこともなく、逆境だからと落ち込むこともない。サムスン電子も今は好調だが、いつまで続くかは誰にも分からない。ソニーはいま危機を迎えているが、ずっとそのままというわけではない。永遠の勝者はいない。各自が自分の場で自分の本分と任務を全うすることが重要だ。企業家は正道を歩みながら一生懸命に稼ぎ、政治家は自分よりも国民を考えながら最善を尽くさなければならない。自分のことに集中せず、とんでもないところに目を向けると問題が発生する。最近の世の中はそうやって一発で転んでしまうこともある。

ペ・ミョンボク論説委員／巡回特派員