キム・ヨン候補の事例は多くのことを呼び覚ましてくれる。人材を育てて起用する米国の教育・人事システムに劣らずグローバル時代の競争力と開放性をどのように確保すべきか省察させる。キム候補は５歳の時に歯医者だった父親と一緒に米国に渡った。アジア系少数移民者として生きていくというのは容易ではなかっただろう。彼は自らを激しく磨き上げて競争力を身につけた。だが、決して個人の次元にとどまらなかった。医学・人類学を勉強した彼は専攻分野を生かして開発途上国の貧しい病人らを助けた。３０代半ばには南米の結核撲滅運動に参加し、４０代半ばには世界保健機構（ＷＨＯ）エイズ担当局長を務め、「エイズ撲滅伝導師」という評価を受けた。２年余り前にダートマス大学総長就任の後には対話と疎通を通じた大学改革を推進した。韓国の最高エリートからは簡単に見つからない分かち合いと疎通のリーダーシップを、われわれは彼から発見することになる。個人でも国でも何が本当の競争力なのか思い起こさせてくれるものだ。


もうひとつは米国社会の開放性だ。最初の黒人大統領のオバマ大統領は就任後に破格な高官人事を継続してきた。ソン・キム駐韓米大使だけでなく駐中米大使に中国系のゲイリー・ロック前商務長官を任命したのがそうした事例だ。最近中国で起きた「薄熙来問題」に米国外交が揺らがなかった背景にはこうした要因も一役買っただろう。「人事が万事」という言葉を実感させる。韓国社会が乗り越えるのが難しい水準だ。韓国社会で生きる外国人移住者１２０万人、脱北者２万人にあえて尋ねなくてもわかる。