「韓国、その強さの秘密は？」。　最近、日本経済新聞が１面に掲載した企画記事の見出しだ。 読者の気がかりな点を政治部編集委員と読者の問答形式で解いていく企画物だ。

「人口も少なく資源も乏しい韓国がどうやって世界で存在感を示しているのか」という質問で始まった記事は、韓国の強みをさまざまな角度から分析している。

世界に広がるＫ－ＰＯＰブームについては「小さな国内市場を越えようというグローバリズム、世界のどの国でも通用する柔軟さ、厳しいレッスンを乗り越える韓国人特有のハングリー精神が成功の秘訣」と紹介した。 スポーツ強国の秘訣としては、親の全面的な支援、男性選手に対する兵役特例などが挙げられた。


同紙は「世界テレビ市場でトップを走るサムスン」「米国のフォードを抜いて世界５位になった現代・起亜（ヒョンデ・キア）車」を列挙し、「９７年の通貨危機当時に‘地獄’を見た企業が選択と集中で競争力を高めた」と分析した。 また「過去には自由貿易協定（ＦＴＡ）戦略で日本に遅れていた韓国が、米国や欧州連合（ＥＵ）などの巨大市場を取り込んでリードしている」とし「グローバル化に対する意志は日本が参考にするべきであり、両国間の元気の差は国を開いて生きる覚悟の違い」と伝えた。

ドラマとＫ－ＰＯＰ韓流で始まった「韓国のイメージアップ」が他の分野にまで波及するのを確認できる、気分のいいニュースだった。

日本でこうしたニュースが出てくるのは、暗鬱な日本の国内事情と無関係ではない。 企業などの実績予測発表が続いた先週、日本製造業の没落が続々と数値で確認された。 記録的な円高で韓国企業に世界市場を奪われた結果だった。 ソニー、パナソニック、シャープの家電３社の２０１１会計年度（２０１１年４月－２０１２年３月）の予想赤字合計は１兆円（約１５兆ウォン）を超える見込みだ。 ４年連続赤字のソニーは社長交代まで発表した。 ４月に社長に就任する５１歳の平井一夫氏は「ソニーらしい製品でまた勝負する」と宣言したが、日本メディアが見るソニーの前途は依然として不透明だ。 学生時代に世界で大ヒットしたソニーのウォークマンを記憶する記者としては隔世の感を禁じえない。

４月の総選挙と１２月の大統領選挙を控えて韓国は完壁な政治モードに変わっていく雰囲気だ。 反米勢力を結集させようという選挙戦略なのか、本当に決行するかどうかは分からないが、野党は「大統領選挙で勝てば韓米ＦＴＡを廃棄する」と宣言した。 庶民型業種まで一方的に侵犯した財閥の傲慢にも責任があるだろうが、選挙の季節に決まって浮上する「財閥改革論」の程度はますます高まり、与野党は左翼的政策に没頭している。

選挙に勝つことも重要だが、その過程で日本がうらやむ「韓国の強さ」まで失わないか心配だ。 一度失ってしまえば回復は容易でないからだ。