ＫＴ（旧韓国通信）がスマートテレビを通したインターネット接続を遮断する。

ＫＴスマートネットワーク戦略チーム長のキム・ヒョシル常務は９日、ソウル光化門（クァンファムン）社屋で記者会見を行い、「１０日午前９時からＫＴの有線インターネット網を利用する視聴者は、スマートテレビを通してインターネット接続やアプリケーション（応用プログラム）を利用できなくなる」と発表した。 続いて「トラフィック過負荷を誘発するスマートテレビから一般インターネット利用者を保護するための措置」と説明した。

従来のインターネットテレビ（ＩＰＴＶ）放送視聴やパソコンを通した超高速インターネットサービスは変わりなく利用できる。 韓国国内では約１００万台のスマートテレビがすでに売れ、このうち１０万台がスマートテレビサービスを実際に利用していると推定される。


スマートテレビはパソコンと違い、高画質（ＨＤ）・立体（３Ｄ）映像コンテンツを電送するため、データを過度に使用するというのがＫＴの立場だ。 映像の場合、ＩＰテレビに比べて５－１５倍、リアルタイムＨＤ放送は数百倍以上のトラフィックを誘発するということだ。 ＫＴは「スマートテレビを通したインターネット網無断使用を放置すれば、いつか電力大乱のような通信網‘ブラックアウト’が発生する」と主張した。

ＫＴの接続遮断措置はサムスンなどスマートテレビ製造会社を‘網使用料’交渉テーブルに引き出すための戦略とみられる。 ＫＴとＳＫブロードバンド、ＬＧユープラスはスマートテレビの普及が本格的に始まった昨年６月から、サムスン電子・ＬＧ電子・ソニーなどスマートテレビ製造会社に「インターネット使用代価を支払うべき」と要求してきた。

サムスン・ＬＧなど製造会社は直ちに反発した。 製造会社のある関係者は「事前警告もなく突然接続を遮断するのは消費者に対する横暴」と主張した。 また「スマートテレビは動き始めたばかりの市場で、まだ花も咲いていない状況」とし「いかなる場合でも、コンテンツとプラットホームを含むスマート生態系を枯死させて消費者に被害が及んではならない」と述べた。

放送通信委員会も強硬な立場を見せた。 放送通信委員会は「接続遮断が電気通信事業法上、利用者の利益を侵害しているかどうかを検討し、あらゆる手段を動員してＫＴを厳重制裁する」と明らかにした。