日本が地震の恐怖にざわついている。

昨年３月１１日の東日本大震災後に静まるかと思われた地震が最近になって頻繁に発生していることに加え、「近く大地震が起きる」という各種機関の予測が報道されているためだ。一部では「富士山の噴火」が迫っているという懸念まで出てきている。

２８日午前７時４３分には富士山から約３０キロメートル、東京から約１００キロメートル離れた山梨県東部地域でマグニチュード５．５、震度５弱の地震が発生した。東京は震度３を記録した。２９日夕方までに同じところで１８回の余震が続いた。同じ期間に岩手県や大分県など東北地方と九州地方でも震度３の地震が相次いだ。日本の気象庁は富士山周辺の地震について、「（超大型地震発生確率が３０年以内に８８％の）東海地震との関連性はない」と否定したが、国民の不安は収まらずにいる。


実際一部の火山研究者は、「富士山大爆発と山自体が崩壊するいわゆる『山体崩壊』現象が起きる可能性もある」と指摘している。大地震に対する恐怖は２３日に地震研究の最高権威機関の東京大学地震研究所が発表した研究結果が引き金になった。東大地震研究所は「東京など首都圏でマグニチュード７．０以上の直下型地震が４年以内起きる確率は７０％」と主張した。昨年初めまで「今後３０年以内に７０％」だった期間が突然短くなったため国民は動揺し始めた。

ここにテレビと雑誌が「最近めったに捕まえられない深海魚が沿岸で捕まえられる異常な兆候が起きている」「１７０７年に富士山が爆発した時も４９日前に東海地域に大地震があった」と報道していることも不安心理をあおっている。

このためか、２８日午後に訪れた東京・品川にある大型スーパーのイオンではミネラルウォーターが品切れ状態で、新宿の東急ハンズも防災用品を購入しようとする客であふれていた。一方、日本政府と東京都は２７日深夜から２８日朝にかけてマグニチュード７以上の大地震により交通手段が完全遮断された場合を想定してテントで寝て非常食料を食べる模擬実験を東京駅周辺で実施した。