「歴史的に見れば、東海（Ｅａｓｔ　Ｓｅａ）を日本海（Ｓｅａ　ｏｆ　Ｊａｐａｎ）と併記するのは当然だ。議員らが制止すれば理由を尋ね、補完をしてまた法案を出す。自分の任期の４年間はずっと」。

米バージニア州の州上院議員デイブ・マースデン氏。彼の表情からは確信が感じられた。取材のために来た記者という身分でなかったとすれば、すぐにでも抱きしめたかった。一言一言が有難かった。

マースデン氏は１１日、公立教科書に東海と日本海を併記しようという内容の法案を州議会に出した。１６日の常任委では真価を表した。彼はこの日、同僚議員に日帝強制併合の歴史を一つひとつ説明した後、「教室で教える歴史は正確でなければならない」と声を高めた。膨大な資料まで突きつけるマースデン氏の論理に反論する議員はいなかった。法案は常任委を全会一致で通過し、上院全体会議の審議を控えている。法案が上・下院を通過すれば、バージニア州すべての教科書に「東海」という名前が載る。


米国人の彼が東海の番人になったのには韓国人の努力があったからだ。この地域の韓国人はかなり以前から地域政治家を相手に東海表記問題を提起してきた。昨年９月に開かれたバージニア州の韓国人主催の政策討論会がその代表例だ。３０人の地方選挙立候補者が討論会に参加したが、マースデン氏もその中の一人だった。韓人会は候補者らに東海併記に関する意見を聞き、相当数から肯定的な答弁を引き出した。その時の約束が具体化されたのが今回の法案だ。特に、マースデン氏は歴史の勉強をする過程で、韓国人に劣らないほどの東海礼賛論者になった。

現在、「東海併記」は米国全域の韓国人が参加する運動に広まっている。シカゴなどの地域の韓人会を中心に大々的な署名運動が行われているところだ。現地韓国人はまず今月末までに集まった署名を米国務省に伝える計画だ。

韓国人のこうした歴史取り戻し運動は５年前の成果を思い出させる。０７年７月、米下院は日本軍慰安婦強制動員に対する公式謝罪を要求する決議案を通過させた。米国現地の韓国人の結集した力があったからこそ可能だった。韓国人は日本の大々的なロビー活動に対抗し、米国議員を相手にマンツーマンで訴えかけた。当時、中高生までが自分の小遣いを寄付した。

２度ともに主導的に参加したホン・イルソン・バージニア韓人会長は「米国の韓国人は日本占領期間には独立運動もしたし、政治的な混乱期には民主化運動を繰り広げた。１００年かかっても東海併記の成果を上げる」と述べた。ホン会長は東海併記の次は東海単独表記を通すという目標をすでに立てている。

米国の経済危機で家計も厳しくなった海外同胞がみんなで民族的問題に率先しているのは、胸中に自負心を抱いているからだろう。それを引き出しただけでも東海併記問題は成功したと考えられる。民族の旧正月を迎え、みんなが豊かな時間、米国の韓国人もいつよりも貴重な旧正月連休を迎えている。