１５日に発表された統計庁の２０１１年社会調査の結果は、一言で、身分上昇のはしごが崩れている韓国社会の自画像だ。社会の二極化に対する不安心理も深刻なレベルにある。自分を中産層だと考える人は５２．８％で、関連統計が作成された１９８８年以来、最も低い数値となった。未来に対する希望は薄れている。今後、子どもの社会的・経済的地位が自分よりも高まる（４１．７％）という回答が、むしろ自分よりも低まる（４２．９％）よりも少なかった。一言で、夢を失いつつあるのだ。

もちろん社会調査は心理的な要因が大きく反映される側面がある。実際、韓国の所得分配不平等を表すジニ係数は、０９年の０．３１４から昨年は０．３１０と小幅改善した。経済学者チェナリー（Ｈ．Ｂ．Ｃｈｅｎｅｒｙ）の基準によると、韓国は依然として低不平等社会といえる。しかし通貨危機後、ジニ係数は悪化している。昨年やや良くなったのは財政投入の拡大による一時的な現象だ。さらに韓国はマイホーム比率が低いうえ、家計の負債が増加している。経済成長の果実はほとんど輸出中心の大企業に流れ、雇用の安全性も過剰保護される大企業の正社員に偏っている。その反対側で、非正規職と高齢貧困層が社会の二極化に苦しんでいるのが今日の現実だ。

韓国社会の２０歳代は青年失業に押さえつけられている。最も敏感な年齢に通貨危機を経験した３０－４０代は今も外傷後ストレス障害に苦しんでいる。年金の恩恵を受けられない高齢層も急速に増えている。こうした「閉ざされた社会」がずっと続けば、いつ社会葛藤が爆発するか分からない。国民の半分以上が「一生頑張っても同じ位置」という敗北感を感じるのは、決して健康な社会ではない。持続可能な社会のためにも中産層を復元し、夢と希望を復活させなければならない。


もちろん二極化を解決していくためには雇用の創出が最も重要だ。サービス市場の規制を大幅に緩和し、新しい雇用のきっかけを作らなければならない。しかし長い目で見ると、もう韓国社会も根本的なリフォームに入る時期になっている。今まで韓国は経済成長に集中し、そのほかの部分はすべて家計に回してきたのが事実だ。高齢化と失業による負担までも家計が抱え込んだ。このため他の先進国と比較すると、財政は健全かもしれないが、負債で家庭は重病になっている。

今からでも低負担－低福祉モデルから、徐々に中負担－中福祉社会に移行していく必要がある。これに先立って、政府が福祉死角地帯を解消し、社会保障制度を強化してこそ、社会構成員の絶望感を緩和できる。必要なら増税で富の再配分効果を高めなければならないだろう。社会的な不安心理を軽減するには、価値観と教育制度も変える必要がある。米国のように敗者復活戦を許してこそ、韓国社会にもスティーブ・ジョブズ式の成功神話が誕生する可能性がある。たった一度の失敗で奈落に落ちるなら、誰もが安定を求めるようになり、韓国はさらに閉ざされた社会へと向かうことになるだろう。