もちろん社会調査は心理的な要因が大きく反映される側面がある。実際、韓国の所得分配不平等を表すジニ係数は、０９年の０．３１４から昨年は０．３１０と小幅改善した。経済学者チェナリー（Ｈ．Ｂ．Ｃｈｅｎｅｒｙ）の基準によると、韓国は依然として低不平等社会といえる。しかし通貨危機後、ジニ係数は悪化している。昨年やや良くなったのは財政投入の拡大による一時的な現象だ。さらに韓国はマイホーム比率が低いうえ、家計の負債が増加している。経済成長の果実はほとんど輸出中心の大企業に流れ、雇用の安全性も過剰保護される大企業の正社員に偏っている。その反対側で、非正規職と高齢貧困層が社会の二極化に苦しんでいるのが今日の現実だ。


韓国社会の２０歳代は青年失業に押さえつけられている。最も敏感な年齢に通貨危機を経験した３０－４０代は今も外傷後ストレス障害に苦しんでいる。年金の恩恵を受けられない高齢層も急速に増えている。こうした「閉ざされた社会」がずっと続けば、いつ社会葛藤が爆発するか分からない。国民の半分以上が「一生頑張っても同じ位置」という敗北感を感じるのは、決して健康な社会ではない。持続可能な社会のためにも中産層を復元し、夢と希望を復活させなければならない。