核安保という３文字は馴染みが薄い。国際社会の懸案に浮上したが、まだ韓国の中ではあまり知られていない概念だ。核安保に穴が開いた時の波及力と危険性を理解するため、呉明（オ・ミョン）ＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）理事長から話を聞いた。

呉理事長は、来年のソウル核安全保障サミットを成功させるため李明博（イ・ミョンバク）大統領が諮問する賢人グループのメンバーだ。賢人グループにはヘンリー・キッシンジャー元米国務長官、ウィリアム・ペリー元米国防長官、ゴー・チョクトン元シンガポール首相、韓昇洲（ハン・スンス）元外交部長官ら１５人の国内外専門家が出席する。

以下は呉理事長との一問一答。


－－核テロや核物質奪取に関心を持つべき理由を簡単に説明してほしい。

「核テロはテロの総合版だ。一瞬にして世界的な恐怖を呼ぶ。起きる確率は１％未満だが、成功率は９９％に達する莫大な波及力を持つ。テロ犯の立場では、核物質さえ手に入れれば、最も簡単で脅威的な形のテロとなる可能性がある。実際に核物質奪取と違法取引件数は予想以上に多い。もう核テロは仮想ではなく実際の脅威として認識しなければいけない」

－－核物質奪取の過程は。

「高濃縮ウラン２５キロほどあれば、基本的なレベルの核兵器製造が可能だ。すでに１９８７年、米国の核兵器専門家らを集め、テロリストが核物質を確保したと仮定して、製造が可能かどうかを検討してもらった。３－５人の物理・化学専門家さえ雇用すれば、初歩的レベルの核兵器を作るうえで全く難しさはないという結論が出てきた」



「核テロ、発生確率は１％未満だが、成功確率は９９％」（２）