金融危機以降、韓国経済と中国経済の相関関係が大きく高まったことが分かった。

大韓商工会議所が２４日に発表した報告書「金融危機後の韓米中景気同調化現象と示唆点」によると、韓国と中国の国内総生産（ＧＤＰ）増加率、産業生産増加率、株価指数など実物・金融指標の相関関係が、金融危機発生時点の０８年以降、米国、日本、欧州連合（ＥＵ）より高くなっている。

特にＧＤＰ増加率の場合、金融危機以前の韓国－中国間の相関係数は－０．１７と、他の国より著しく低かったが、０８年以降は０．９４と急激に高まり、韓－米（０．８３）、韓－日（０．８７）、韓－ＥＵ（０．７４）の相関係数を上回った。相関係数１は同じように動くことを意味し、１に近いほど相関度が高い。


産業生産増加率の相関係数も金融危機の前後で０．０５から０．８９に、代表的な金融指標である株価指数も０．５４から０．８９に高まり、他国との相関係数を上回った。

これに関し大韓商工会議所は「最近、中国との貿易比率と海外投資比率が高まり、それだけ大きな影響を受けているため」とし「実際、２０１０年の中国との貿易量は全体の約２１％を占めるなど最大で、対中国投資比率も海外投資全体の１３．６％と、対米国投資比率（１４．２％）と似た規模になっている」と説明した。