「サムライ理事陣」対「外国人社長」の決闘。日本財界は９２年の歴史を誇る世界的光学機器メーカーのオリンパスの内部紛争をこのように呼んでいる。日本人会長の部下の経営陣が親衛クーデターを起こし英国出身のマイケル・ウッドフォード社長を電撃解任したが、結局外国人社長の勝利で幕を下ろした一連の騒動だ。１９８７年からオリンパスで仕事をしてきたウッドフォード氏は欧州地域責任者を務めた後今年４月に「グローバル事業の適任者」という評価を受け本社社長に電撃抜擢された。

事態は先月１４日、同社理事陣が記者会見を行いウッドフォード氏を解任したと発表して始まった。「彼は日本の組織文化を理解できず独断的経営を日常的に行った」「日本の情緒上とうてい見過ごすことのできない横暴を犯した」など極端な表現まで動員された。会見に出てきた菊川剛会長は、「グローバル経営をちょっとやってみようと彼を社長の座に就かせたのが失敗だった。これから私が社長も兼任する」と発表した。日本のメディアは翌日「日本式組織文化に適応できない外国人社長の寂しい退場」と評した。

だが、社長を解任され英国に帰ったウッドフォード氏が反撃し事態は反転した。彼は「解任の真の理由は日本経営陣の急所に触れたため」と暴露した。オリンパスが２００８年に英国の医療機器メーカーのジャイラスを買収した当時、巨額が「おかしなところ」に流れていたということだ。買収金額は１９億２０００万ドルだったが、これを仲介した諮問会社に３分の１を超える６億８７００万ドルを支払ったと具体的な数値まで公開した。通常諮問料は取り引き額の１％水準だがその３５倍になるとんでもない金額が支払われたというのだ。その上、その諮問会社２社は実体が不明で、１社は取り引き直後すぐに閉鎖された。ウッドフォード氏は「私が社長になった後これを菊川会長ら当時決定に関与した経営陣に詰め寄ると彼らはすぐに私を解任した」と話した。その上２００６～２００８年に行われた日本企業３社に対する買収合併（Ｍ＆Ａ）にもおかしな点が多いと主張した。

青い目のサムライ、オリンパスを斬る（２）