新興国が一斉に通貨防衛に出たのは「速度調節用」との分析が有力だ。通貨危機とリーマンショックを経験した韓国は通貨下落にともなう輸出増加で外貨を確保して危機を克服した。国際通貨基金（ＩＭＦ）など国際機関が危機に直面した国々に出す処方も似ている。韓国外国語大学国際通商学部のイム・ギヨン教授は、「短期間にあまりにも急落したために介入しただけで、通貨下落という方向自体を逆転しようとしたのではないだろう」と指摘した。

今月初めに主要国は自国通貨を切り下げて輸出競争力を維持しようとする「通貨戦争」の兆しを見せた。スイスは６日、「ユーロに対するスイスフラン相場が１．２フラン以下に落ちるのを防ぐ」と宣言した。スイスフランの高評価で輸出条件が悪化することを放置しないという話だった。各国は自国通貨を切り下げて輸出を促進する「近隣窮乏化政策」が本格化したのではないかと神経を尖らせた。だが、今回の介入で「逆通貨戦争」の可能性を念頭に置く必要が提起されたというのがフィナンシャルタイムズの評価だ。通貨下落がともすれば危機の兆しと解釈され国の信用度が脅威を受ける状況を新興国は避けなければならないためだ。ハンファ証券エコノミストのキム・ジンソン氏は、「個別の国レベルで外貨準備高確保と通貨安定という２匹のウサギを捕まえるのが一層難しくなった状況。米中などとの通貨スワップを急いで推進しなければならない」と話した。

◆通貨戦争＝輸出を増やすために競争的に自国通貨の価値落とすこと。昨年ブラジルのマンテガ財相が「様々な国が自国通貨を引き下げている。これは通貨戦争だ」と宣言した後に表面化した。

ドルと自国通貨をめぐる新興国のジレンマ（１）