李健煕（イ・ゴンヒ）三星（サムスン）電子会長（６９）の危機論がまた出てきた。今度は半導体危機論だ。李会長は２２日、「これから強まる半導体業界発の台風に備えなければならない」と述べた。京畿道華城（キョンギド・ファソン）半導体事業場で開かれた「２０ナノ級ＤＲＡＭ量産と半導体生産ライン稼働式」でだ。

李会長は「多くの職員の努力で技術リーダーシップを守ることができた」と述べた後、‘台風論’を持ち出した。先進国の経済危機と韓国・日本・台湾企業間の過熱競争でＤＲＡＭ価格が史上最安値になるなど、半導体景気がさらに悪化するおそれがあるという意味だ。

李会長は「台風」と同じ意味で「半導体業界に押し寄せる激しい波の中で」という表現も使った。また「今まで守ってきた技術リーダーシップを維持するために緊張を緩めてはならない」と求めた。李会長の言葉通り、最近の世界半導体市場状況は最悪だ。ＤＲＡＭ価格は製造コストの半分水準。


こうした中、三星電子は２２日、世界で初めて２０ナノ級ＤＲＡＭ製品の量産に入った。昨年７月に３０ナノ級ＤＲＡＭを量産し始めて以来１年２カ月ぶりとなる。２０ナノ級ＤＲＡＭは３０ナノ級に比べて生産性を５０％高め、消費電力を４０％以上減らした。２０ナノ級ＤＲＡＭの量産を受け、業界１位（市場シェア４１．６％）の三星電子は台湾・日本企業との格差をさらに広げる見込みだ。

◇２０ナノＤＲＡＭ＝１ナノメートルは１０億分の１メートル。２０ナノ級は人の髪の毛の４０００分の１の太さで、半導体回路を転写する超微細加工技術。ハイニックスは今年１－３月期、エルピーダは４－６月期に３０ナノＤＲＡＭ量産を始めた。三星電子と後発企業間の技術格差は最大１年以上開いている。