李会長は「多くの職員の努力で技術リーダーシップを守ることができた」と述べた後、‘台風論’を持ち出した。先進国の経済危機と韓国・日本・台湾企業間の過熱競争でＤＲＡＭ価格が史上最安値になるなど、半導体景気がさらに悪化するおそれがあるという意味だ。


李会長は「台風」と同じ意味で「半導体業界に押し寄せる激しい波の中で」という表現も使った。また「今まで守ってきた技術リーダーシップを維持するために緊張を緩めてはならない」と求めた。李会長の言葉通り、最近の世界半導体市場状況は最悪だ。ＤＲＡＭ価格は製造コストの半分水準。