３年前の悪夢が思い出された。秋夕（チュソク）連休が終わった２００８年９月１５日、米投資銀行のリーマンブラザーズが破産した時のことだ。今年も秋夕連休が終わると同時に大きな悪材料がはじけた。フランス大手銀行の信用格付け引き下げだ。韓国の金融市場では株価とウォンが急落し衝撃波が広がっていった。１４日午後、米格付け会社のムーディーズは、フランス２位の大手銀行ソシエテジェネラルの格付けをＡａ１（ＡＡ＋）からＡａ２（ＡＡ）に引き下げた。３位のクレディアグリコルの格付けはＡａ２（ＡＡ）からＡａ３（ＡＡ－）に降格した。どちらも一段階ずつ格付けが下がった。ムーディーズは、「両行のギリシャへの貸付金は全貸付残高の中で少なくない水準。最悪の場合、両行が影響を受けかねない」と説明した。ギリシャの債務不履行（デフォルト）が起きれば両行が経営悪化に陥りかねないという話だ。

驚いた投資家は危険資産から逃げた。ＫＯＳＰＩは３．５％以上下落した。日本の株価は１％余り下がった。ソウル外為市場のドル相場は３０．５ウォンのドル高ウォン安となる１１０７．８ウォンで引けた。三星（サムスン）経済研究所のチョン・ヨンシク首席研究員は、「ムーディーズのフランス銀行に対する格付け引き下げが不安心理を増幅させた。ウォン下がり続けると見るのは難しい」と話した。

日本円は急騰した。円ドル相場は過去最低水準の１ドル＝７６円水準で推移した。危機の際に注目される安全資産であるためだ。


ギリシャも時限爆弾だ。８月末現在で３３３０億ユーロの借金を背負っている。緊縮の約束を守れず、９月分の救済金融８０億ユーロを受けられるか不透明だ。ギリシャがデフォルトを宣言すればその衝撃はそのまま欧州、特に最大債権国のフランスの都市銀行を襲うことになる。いわゆる欧州財政危機の金融危機化だ。そこでリーマンショックのようにグローバル資金源が干上がり借金１兆９０００億ユーロを持つイタリアまで危機に陥る恐れがある。

差し迫ったドイツのメルケル首相は１３日、「突然のギリシャ破産は災難だ」とし最悪の事態を防ぐ意志を明らかにした。だが、この日ギリシャ国債価格は暴落し、１年満期利回りが１００％を超え、２年満期利回りは７０％を突破した。翌１４日はソウルなど東アジアの株価が下落した。市場がその話に半信半疑のためだ。最大の理由はリーダーシップだ。メルケル首相が率いる連立政権内では最近欧州救済作戦をめぐる意見が鋭く衝突している。また、ギリシャ経済は緊縮に耐える体力をすでに失った状態だ。深刻な停滞、失業者急増、社会不安に苦しめられている。救済金融の代価として約束した緊縮をこれ以上守ることはできない状況だ。