クイズを一つ。 「もしスティーブ・ジョブズが韓国で生まれていたら？」

ネットユーザーが最も共感した回答は「携帯電話販売店を経営し、賃料滞納で追い出されていた」だった。 韓国の劣悪な青年創業環境をそのまま表した言葉だ。 中央日報は青年創業を活性化するための企画記事「青年創業、失敗を許そう」を掲載した。

特に▽エンジェル（ａｎｇｅｌ）投資生態系を大幅に変える▽失敗しても信用不良者にしない▽「創業アイデア認証制」を導入する▽創業文化運動を繰り広げる▽２０１２年総選挙・大統領選のイシューにする－－の５大アジェンダを提案した。


初日の記事には数十件の意見が書き込まれた。 あるポータルサイトでは「スティーブ・ジョブズ・クイズ」に基づいて韓国の創業環境を皮肉った書き込みが‘最高人気コメント’に選ばれた。 そのほかのコメント内容も、劣悪な創業環境を指摘したり、韓国で生まれたことを自嘲する内容が多かった。

「私たちはこのように若い人材を逃し、今後もずっと逃していくのだろう」「青年には創業よりも大企業に就職することが至上課題になった」「人材をつぶす構造、アイデアを死蔵させる構造、失敗を容認しない構造、お金にならなければ支援しない構造」などだ。

中央日報特別取材チームがインタビューした青年創業家も似たような声を出した。 大学生のためのスマートフォンアプリケーションを開発し、「年売上高１０億ウォン」の最高経営責任者（ＣＥＯ）になったパク・スワン・ソーシャルネットワーク代表（２６）は「シリコンバレーで創業すればどれほどよかっただろうかとうらやましく感じることが多かった」と語った。

記事が出た直後、政府とハンナラ党は対策を出した。 青年創業支援予算を２４００億ウォンから４９００億ウォンに大幅に増やすという内容が骨子だった。 失敗した創業者の負債も最大２０００万ウォンまで減らし、「敗者復活戦」の機会を用意するという内容もあった。

第一歩を踏み出したという点で意味のある進展だ。 しかし重要なのは一回性の支援ではない。 産業研究院のヤン・ヒョンボン研究委員は「支援を増やせば青年が創業に飛び込めるだろうが、長く生き残れる企業をつくるのは難しい」とし「事前支援だけでなく事後管理、コンサルティングに集中し、米国のシリコンバレーのような創業‘生態系’をつくることが重要だ」と述べた。

青瓦台（チョンワデ、大統領府）関係者は取材チームに電話をかけ、「重要な問題の指摘に感謝している。 青年創業生態系を形成するために努力する」と述べた。 今回は言葉だけで終わってはならないい。 青年創業が来年の総選挙・大統領選のイシューになり、指導者が青年就職問題に率先して取り組む必要がある。 ジョブズが韓国で生まれたとしても、賃料滞納で追い出される携帯電話店の主人でなく、アップルのような会社を設立できるように。

キム・ギファン経済部門記者