最近若い世代で最も流行っている言葉を一つだけ選ぶとするなら、間違いなく‘就職’だろう。青年失業だとか８８世代だとかいう言葉が溢れる今の世の中に、まともな職場に入社すること以上の朗報があるだろうか。高い授業料にもかかわらずとにかく大学には通わなければならないという観念が生じたのも高卒では就業のハードルを越えるのがほぼ不可能に思われたためだ。その結果、大学進学率が８０％を超え、世界最高の水準になった。学歴インフレだけ助長するこの無意味な数値をどうすれば低められるだろうか。政府や民間企業が高校卒業者を積極的に採用すればよい。先日、中央日報に紹介されたＧＳリテールの事例を見てみよう。

ＧＳスーパーとコンビニＧＳ２５を運営するＧＳリテールは昨年、高卒の社員を１９３人採用した。４年制大卒の新入社員より３２人多かった。現在、同社では課長以上の幹部のうち１２％が高校卒業者だ。役員もすでに誕生した。ＧＳリテールは同じ業界の中でも格別に高卒出身者を別途採用している。なぜだろうか。彼らは退職率は低い反面、会社に対するロイヤルティー（忠誠心）や業務に対する熱情は大卒者より高いというのがその説明だ。一年に１０００万ウォン（約７１万円）にのぼる授業料を出して、大学を卒業しても入社が難しい大手企業系列社に高卒者が入ればどれほど一生懸命働くか予想がつく。にもかかわらず、未だに大多数の企業はそうできない。最低でも大学は出なければという漠然とした通念に捕われているためだ。

今月中旬には、高卒学歴の９級からスタートし中央部処局長までになった人物が話題になった。保険福祉部の先端医療複合団地調整事業団長に就任することになった薛定坤（ソル・ジョンゴン、５４）さんだ。１９７６年、江原道（カンウォンド）墨湖（ムクホ）検疫所で公職生活を始めてから３５年で達成した快挙だ。懸命に働く職員が学歴によって不利益を被らないようにするためには、会社側が格別な認識を持たなければならない。制度はもちろん、組織文化でも差別の根を絶たなければならない。この点は特に最高経営責任者（ＣＥＯ）や機関長が根気強く取り組まなければならない。文化というのは一日で変化するものではないためだ。高卒出身者が社会により多く進出し、彼らの成功がもうこれ以上神話として扱われない時が来てこそ、私たちはようやく先進社会の市民になる。