民主共和国である大韓民国は怒りの共和国でもある。相手をさげすむ政治家の放言、相次ぐ集会やデモ、溢れる悪質な書き込み、世界最高水準の自殺率がその証拠だ。

韓国社会がこんなにも怒りのエネルギーで溢れるのは、それだけ無視されたり不当な待遇を受けたりしていると考える個人や集団が多いという証だ。

怒りは家庭内暴力の背後にも潜む。キム・ソルビさんの話がそうだ。夫婦げんかの最中、自分の怒りを抑えられなかった父親は家に放火し、ＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）に通う息子、妻、そして自分の命まで奪ってしまった。いきなり家族全員を失い、火傷まで負った娘のソルビさんは病院で治療を受けている。


個人の怒りが集団化され生じる政治的な怒りは、時折その目的を達成することもある。行政都市移転の白紙化に反発した忠清道（チュンチョンド）の住民の怒りがその例だ。大統領はマニフェスト（選挙公約）を守れないことに対して国民に謝罪までしたが、彼らの怒りは変わらなかった。政府と与党は集団の怒りを解消しない限り政治運営が不可能だと判断し、原案に戻るしかなかった。また、怒りは世界史も動かせる。レーニンはプロレタリアートの怒りを利用し１０月革命を成功させ、毛沢東は農民の怒りを引き出して中国共産党を勝利へ導いた。

ここで私たちが看過できないのは、怒りは怒りを生み出すという事実だ。政治的な怒りのウイルスは政治的領域のみにとどまるものではなく、社会全体に拡散し家庭にまで浸透する。そのため集団デモ、家庭内暴力、自殺の急増は互いに深く関連している。

これから私たちは怒りの原因や結果、そして調節法を綿密に研究すべきだ。リストラに関しては該当する会社に、独島においては日本政治に思い切り怒ればよい。しかし、計算は徹底かつ冷静でなければならない。国の生存も怒りの調節にかかっているからだ。