ニア財団の鄭徳亀（チョン・ドック）理事長はもともと国際金融専門家だ。１９９８年の通貨危機当時、国際通貨基金（ＩＭＦ）との交渉首席代表を務め、その後財政経済部次官と産業資源部長官を歴任した。彼が中国専門家に変身したのは２００３年に中国・北京大学の招へい教授として中国と縁を結んでからだ。中国の温家宝首相の「経済ブレーン」と呼ばれる林毅夫世界銀行副総裁をはじめとする中国の碩学らとの対話を通じ世界経済の大変化を予感した。「中国という巨大な氷河が急激に溶けて流されるようでした。その水が韓国に洪水ではなくエネルギーとするにはどうすべきかを悩み始めました」。最近ニア財団が刊行した３冊の本はまさにこのような悩みの結果だ。この２年間にニア財団が１３０人の専門家と行った５０回余りのセミナーと討論会の結実が含まれている。

鄭理事長はこれからやってくる１０年が韓日中新三国志が開かれる時期とみた。世界の経済軸が米国から東アジアにシフトするという意味だ。鄭理事長は、「先行する日本と後から追いかける中国の間で韓国が“サンドイッチ”になりかねないという考えから抜け出さなければならない」と話した。「今後１０年はすべての経済秩序が再編される時期だ。この時、韓国は東アジアが構成する“力のトライアングル”として堂々と一辺を占めなければならない」という主張だ。

成功の最も大きな変数は中国だ。鄭理事長は「“習近平時代”の中国経済は内部不均衡と葛藤のため急激な経済的膨張は難しいが、依然として巡航するだろう。中国との相互補完性を高めるのに力を注がなければならない」と強調した。例えば韓国は高度な技術の部品産業に注力し、重化学工業は中国に任せる形だ。「韓日中自由貿易協定（ＦＴＡ）締結はもちろん、通貨同盟までも考慮してみるべきだ」という意見も出した。


韓国が韓日中トライアングルの“ゆがんだ辺”にならないためには中も見なければならない。鄭理事長は二極化と高齢化問題を緊急な課題に挙げた。これを解決するなら「物的経済に合わされてきた焦点を人中心の経済に切り替える必要がある」とする。市場経済と社会安全網の間で調和が取れた発展を追求すべきということだ。