京畿道光明市（キョンギド・クァンミョンシ）のパク・ソンヒさん（２９）は薬局で風邪薬を購入する際、薬剤師に適当に薬を出されるようで不安になるという。 初めて聞く会社のものだと、「本当に良い薬なのか」という疑問を抱く。 薬剤師が説明してくれないからだ。

ソウル江南区大峙洞（カンナムグ・デチドン）のキム・ビョンオクさん（５０、女性）は１５年間、目まいに苦しんでいる。 キムさんは処方薬５－６種類のうち胃腸薬・神経安定剤の成分は自分に合わないようなので薬局で抜いてほしいと頼む。 キムさんは「医師にその薬は処方しないでほしいと言っても、『問題が生じるかもしれないから』という理由でずっと処方する」と話した。

病院でも薬局でも薬の選択から患者は抜けている。 医師も薬剤師も薬の情報を患者に正しく提供しない。 米国の一般医薬品（ＯＴＣ＝Ｏｖｅｒ　Ｔｈｅ　Ｃｏｕｎｔｅｒ）制度は患者の選択権を極大化したケースだ。 １０万個を超えるＯＴＣ薬が薬剤師のカウンターの外に商品のように陳列されている。


米国小売り健康商品協会の分析資料によると、米国はＯＴＣのおかげで年間５０００万回の病院訪問を減らし、５０億ドルの医療費を節減している。 日本東京虎ノ門のコンビニの薬品陳列台のそばに設置された薬品検索モニターも患者の選択を支援する。

韓国の医師協会と薬剤師会は薬の安全性と購入の便宜性を恣意的に解釈している。 薬剤師会は一般薬のスーパー販売転換は安全性を理由に反対し、専門薬の一般薬転換は国民の便宜を前面に出しながら強力に要求する。 医師協会は国民の便宜を理由に一般薬のスーパー販売を主張しながらも、専門薬の一般薬転換は安全性を理由に反対する。

こういう矛盾した主張の裏には自分たちの利益を守ろうという意図がある。 薬剤師会は「スーパー販売薬に変えようと議論されている風邪薬・解熱鎮痛剤は薬局の売上高の７７％を占める」とし、風邪薬のスーパー販売による売上減少を憂慮している。

ドリンク剤「バッカス」のカフェイン３０ミリグラムが胃に副作用を起こすかもしれないと主張するが、胃腸疾患の有無を尋ねる薬局はほとんどない。 日本はリポビタンＤにカフェインが５０ミリグラム入っているが、９９年４月からスーパー販売を始めた。

医師協会も経済正義実践市民連合（経実連）・緑色消費者連帯などが一般薬に転換しようと提案した専門薬（事後避姙薬・人工涙液・便秘薬・胃腸薬など）の副作用を取り上げながら「絶対不可」を叫んでいる。

経実連のキム・テヒョン社会政策局長は「医師と薬剤師が薬をめぐって争わず、どうすれば患者の薬の選択に役立つか悩まなければならない」と述べた。