早くも厳しい暑さが続いているが、回復するかに見えた世界景気はむしろ冷えつつある。世界的に産業生産が停滞し、消費も回復の兆しが見えない。これと同時に世界経済がまた沈滞するかもしれないという悲観論が出てきている。これを反映するかのように、世界の株式市場ではすでに数週間、値下がりが続いている。以前なら景気回復につながるとして歓迎された原油・資材の値下がりさえも、これから予想される景気低迷の前兆として受け止められるほどだ。

グローバル金融危機以降、景気回復を誇っていた各国の政府は最近、景気指標の悪化が景気回復局面に表れる一時的な現象（ソフトパッチ）と主張する。しかし世界随所で見られる各種の悪材料は、それが一時的な景気停滞に終わらないかもしれないという懸念をもたらすのに十分だ。

まず世界景気に絶対的な影響を及ぼす米国経済からして非常に不安定だ。その間、米国政府と連邦準備銀行の積極的な浮揚策のおかげで比較的高い経済成長率を記録した米国は、浮揚策の大きな効果が出つくした中、明確に成長率が低下している。さらに景気を予告する景気先行指数までが下落に転じ、景気不振が続くという不安感に結びついている。消費は停滞し、生産は振るわない中、インフレ圧力は強まっている。気回復のバロメーターである雇用市場でも失業率がまた９％を超えるなど、雇用事情が改善する兆しは見えず、金融危機の震源地だった住宅市場は危機前のレベルを回復できないどころか、むしろまた下落に転じている。


問題はこのように景気が危険な姿を見せているにもかかわらず、米国政府と連邦準備銀行が景気浮揚のために使えるカードがないという点だ。米国政府はすでに危険水位に達した国の負債のため追加の財政支出拡大は考えられず、連邦準備銀行の量的緩和も今月末で終わる。金融危機のような緊急事態なら格別の対策に踏み切るだろうが、景気が徐々に沈んでいく昨今の状況ではそうすることもできない。





【コラム】危機感が見えない韓国経済（２）