ケーポップ（Ｋ－ＰＯＰ、韓国大衆音楽）がアジアを越えて欧米に裾野を広げながら目に見る形で成功を収めているが、その背景には幼い歌手に対する待遇論議という暗い面が存在すると１４日（現地時間）、英ＢＢＣニュースが紹介した。

ＢＢＣによると、Ｋ－ＰＯＰの海外売上げは２００９年基準で３２５億ウォン（約２４億円）で、昨年はこの２倍に増加したと推算されるほどの急成長を見せている。韓国の芸能人が日本を含め海外市場に続々と進出し、今月には芸能事務所のＳＭエンターテインメントがワールドツアーの一環として初めて欧州公演を開催した。

しかしＢＢＣは、このようなＫ－ＰＯＰの成功神話がいわゆる‘奴隷契約’と呼ばれる長期間の不平等専属契約の上に成り立っているものだと指摘して、その代表的事例として、２年前に最高の人気グループ東方神起の元メンバーと所属事務所との間で起こされた法廷訴訟を取り上げた。


これと合わせて、アイドルグループ一組を養成するために、多いときには１０億ウォン（約７４００万円）以上かかる韓国歌謡市場の問題点を指摘し、「所属事務所と芸能人は、安価な国内音源市場で元手を回収できない代わりに、投資金回収のため海外市場攻略に積極的に出ている」と分析している。

また、芸能人労働組合の説明を引用しつつ「韓国ではＫ－ＰＯＰの輸出により国家イメージの向上と経済効果創出の期待心理が高まっているが、誤った慣行が続けば、Ｋ－ＰＯＰは音楽的な成功を謳歌するよりも問題点だけが目立つようになるかもしれない」とＢＢＣは指摘した。