どんなランキングであれ、よい点を受けるのがよい。「順位はほとんど意味がない」と話すにも、上位に入った後に言ってこそ通用する。成績が悪ければ弁解にしか聞こえない。国家競争力の順位というのがまさにそうだ。これには特に意味がないという点、下手をするととんでもない副作用をもたらすという点、知る人はみんな知っている。成績が良くない時、そういう言葉を述べるときまり悪いだけだ。しかし一度考えてみる時になった。スイス有力ビジネススクールの経営開発国際研究所（ＩＭＤ）の評価で２２位という歴代最高の成績を受けたのだから。

まず、首をかしげるような内容が多い。金融危機に揺れるアイルランド（２４位）やアイスランド（３１位）が新興国の代表走者であるブラジル（４４位）より競争力あると見なければならないのか。日本（２６位）の競争力が深刻な政情不安を経験しているタイ（２７位）と順位一つの差なのか。１位で並んだ米国と香港が同じレベルの国か。

規模が小さい国の順位が相対的に高く出るのも信頼できない。産業構造が単純で、特定業種や企業が不況に陥れば、全国が影響を受けるからだ。最近不振のノキアのフィンランドがそうだ。フィンランドの競争力順位は０５年１位だった。一つの企業が経営を誤ると、その国の競争力が同時に落ちるという点は納得できるだろうか。


評価機関ごとに順位が大きく異なるのも問題だ。ＩＭＤのランキングは、毎年秋に出てくる世界経済フォーラム（ＷＥＦ）の国家競争力順位とかなりの差がある。昨年、日本はＩＭＤから２７位の順位を受けたが、ＷＥＦの評価では６位だった。ドイツはＩＭＤで１６位だったが、ＷＥＦでは５位だった。

またＩＭＤで２位と好評を受けた香港はＷＥＦでは１１位だった。どの数値を基準にするかによって結果が大きく変わるのだ。統計の恣意性がはっきりと表れている。



【時視各角】国家競争力ランキングは‘無意味’だ（２）