歌手のキム・ジャンフンがまた日本政府に苦言を呈した。公演のため米国を訪問中のキム・ジャンフンが２９日午前、自分のミニホームページに「コリアカップヨット大会広告をＷＳＪ（ウォールストリートジャーナル）に出したが、日本政府が抗議をした」とし「世界的な報道機関のＷＳＪはたかが広告費いくらで（広告を）出したはずはなく、出すだけのことがあるから出したのだ」と伝えた。

続いて「日本政府の勝手な論理は単に独島（ドクト、日本名・竹島）問題だけではない。日本の主張は外交的にも日本を非常に危険な状況にいたらせる可能性がある」と付け加えた。


キム・ジャンフンは、日本が独島が自国の土地であることを主張する根拠として出したラスク書簡の論理的誤りも説明した。また日本政府の外交戦略の変更も促した。

キム・ジャンフンは「日本政府や右翼団体が本当に国のことを考えるなら、過去の過ちを認めるべき」とし「日本政府が危険に直面した時、本当に助けられる友人は大韓民国しかいない」と強調した。

一方、キム・ジャンフンは２６日、ＷＳＪにコリアカップ国際ヨット大会を広報する全面広告を出した。この大会のコースには独島が含まれており、自然な形で広報効果がある。

日本共同通信は２７日、「ウォールストリートジャーナルが日本と韓国の双方が領有権を主張している竹島を韓国式の名前Ｄｏｋｄｏと表記して広告を出した」とし「これについて日本政府がダウジョーンズ社に抗議した」と報じた。ダウジョーンズ側は対策を検討すると答えたという。